2chまとめ

https://zuuonline.com/archives/114291

筆者は2001年に初めて株式投資を行い、同じ年に商品先物取引を開始した。投資開始以来、1年半の間は負け続け、大きく資金を失ったのち、勝てる投資家へ変わった。

2004年からはその経験を活かすべく、1万人を超える投資家に投資を教えてきた。15年間の投資経験と、投資を教えてきた経験の中で、個人投資家がなぜ株式投資で勝てないのか、その理由をまざまざと見続けてきた。それは15年前も今も、全く変わらず繰り返されている。

つまり、多くの個人投資家には、その理由が目に見えていない。ここでは、個人投資家が株式投資で勝てない目に見えない理由を解説する。

1. 圧倒的に知識が足りない
個人投資家には、株式市場や株式投資に対する知識が圧倒的にたりない。個人投資家は株式市場に対しても、株式投資に対しても、そして自分自身を振り返るという意味でも、 知識が足りな過ぎる。ある一定期間の投資の後に、もし資金が減っているとすれば、その結果こそが知識の欠如を表すものと捉え、とにかくまずは勉強をすることが必要だ。

2. 資金管理能力が欠落している 個人投資家は、「資金管理が大切だ」ということを言葉で理解するものの、その真の意味を体得することはない。資金管理とは、具体的に言えば、自分自身の資金が減ることに対する、精神的・資金的な準備を行うことだ。技術的な資金管理の方法は、売買株数のコントロールと損切り、そして利食いだ。しかし、一般の個人投資家は、その3つの全てに具体的な技術と理論的な裏付けを持っていない。つまり、投資において最も大切な資金管理能力が、個人投資家には欠落している。厳しい言い方になるが、これでは文字通り、一生勝てない。

3. 自分自身の投資戦略がない株式投資に勝つための方法は、決して1つではなく、無数に存在する。勝つための方法が無数に存在するとすれば、あなた自身が勝つためには、具体的にあなた自身の勝つ方法を決める必要がある。株式投資で勝つ方法を、投資戦略という。投資戦略とは言い換えれば、投資スタイルであり、投資方針であり、勝ちパターンだ。あなたが勝てなかった理由の1つが、これまで投資戦略を1つに決めなかったことなのだ。

4. 戦略を遂行するための道具を持っていない株式投資において、日々の売買を実践していくためには、行動に即した戦術が必要だ。この戦術こそが売買ルールであり、売買ルールは様々な道具によって構築される。ファンダメンタル分析を行う投資家の道具は、ファンダメンタル指標であり、テクニカル分析を行う投資家の道具は、テクニカル指標である。あなた自身の投資戦略を遂行するための道具を準備しよう。その道具を具体的に準備することこそが、売買ルールを作るということだ。

厚生労働省が５日発表した６月の毎月勤労統計（速報値、従業員５人以上）によると、物価変動の影響を除いた実質賃金は前年同月比で1.8％増えた。増加は５カ月連続で、伸び率は2010年９月（1.9％増）以来５年９カ月ぶりの高水準だった。５月（確報値）の実質賃金は0.4％増だった。名目賃金が増えたことに加えて、消費者物価指数（持ち家の帰属家賃を除く総合）が前年同月から0.5％下落し、実質賃金を押し上げた。

　基本給や残業代など名目賃金にあたる現金給与総額は1.3％増の43万797円だった。内訳をみると、ボーナスなど特別に支払われた給与が3.3％増の17万20円と大きく伸び、全体を押し上げた。基本給にあたる所定内給与は0.1％増の24万1746円、残業代などの所定外給与が0.1％減の１万9031円だった。厚労省は賃金動向について「基調としては緩やかに増加している」との見方を示した。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕


http://www.nikkei.com/article/DGXLASFL04HO0_U6A800C1000000/?n_cid=TPRN0003

http://jp.reuters.com/article/boj-etf-idJPKCN10F0N7

［東京　４日　ロイター］ – 複数の市場筋によると、日銀は４日、指数連動型の上場投資信託（ＥＴＦ）を
約７００億円買い入れたもようだ。前日は３４７億円購入しており、１回の買い入れ額としては倍増となる。

日銀は７月２９日の決定会合で、ＥＴＦの買い入れ額を現行の年３．３兆円から同６兆円に倍増させることを決定。２日に財務相と金融庁長官から認可を取得した。

市場では、日銀が買い入れの頻度を増やすのか、１日当たりの買い入れ額を増加させるのか、関心が高まっていた。

http://allabout.co.jp/gm/gc/465007/

50代の平均収入をデータでチェック
仕事を始めて約30年。50歳からは仕事人生の仕上げの時期に入ると言えるでしょう。同時に家計運営においても重要な時期です。
老後を見据えて準備が必要になるからです。今後のマネープランを立てる際の基本となるのが、現在の収入および今後の収入の見通しです。

50代の収入の現実がどうなっているのか、データから確認してみました。

収入のピークは50代前半、学歴別賃金



上の表は、学歴別に見た50代の賃金です（厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査の概況」より）。この調査で言う賃金とは、6月分の所定内給与（労働契約で定められ、決まって支給する現金給与額）のことで、時間外勤務手当などは含みません。所得税等を差し引く前の金額です。学歴別に50代前半、50代後半それぞれの賃金を紹介していますが、年齢階級別に見ると、学歴に関わらず、ほぼ50代前半が賃金のピークです（大学・大学院卒の女性のみ60代後半がピーク）。

大方の会社員にとって生涯で最も収入が多い時期となりますが、子供がいれば教育費もピークにあたるので、増えた収入でここを乗り切りたいところ。50代後半になると、役職定年などにより50代前半よりも収入が減る人が多いようです。晩婚などで50代後半に教育費のピークが来る家庭では事前に対策を考えておいた方がいいでしょう。貯蓄で住宅ローンを繰り上げ返済するのか、教育費にあてるのかなど、今後の予定を考えながら判断する必要があります。

企業規模別50代の賃金



企業規模別に見ると、どうでしょうか？　企業規模別にみても、やはり50代前半が賃金のピークであることは同様です。女性の方が企業規模による格差は小さいようです。

産業別50代の賃金



おもな産業別の賃金では、50～54歳の男性では「金融業、保険業」、55～59歳の男性では「教育、学習支援業」、女性は「情報通信業」の賃金が最も高くなっています。最も高い産業と最も低い産業ではかなりの開きがあります。

雇用形態別50代の賃金 正社員か、正社員以外かによる賃金の違いは次の通りです。正社員以外で働く人の賃金の水準は、正社員の5割強から6割程度。


ちなみに、短時間労働者の1時間当たりの賃金は次の通りです


表の一番右の年齢階級間賃金格差は、20～24歳を100としたときの値。50代になっても、20代前半に比べて5％～20％程度しか増えないのが、つらいところです。正社員では、学歴が高いほど、また企業規模が大きいほど、年齢が上がるに従い賃金が増えていき、50代前半では200％超のケースもあるのとは対照的です。 若いころは、それほど大きくなかった差が50代になると顕著に表れてきます。もちろん個人差もあります。同じ学歴、同じ会社、同じ年齢であっても賃金に差があるのが現実です。そして大事なのは、自分の現実の収入を有効に活用して、より満足度の高い生活を設計すること。そのためにも、一度、客観的に自分の収入について考えてみてください。

https://news.nifty.com/article/item/neta/12125-278688/

独身だと給料は自由に使えるが、結婚するとそういうわけにもいかず、お小遣い生活がスタートする。しかも、子どもの成長や住宅ローン、収入の減少などに合わせて、月々の額はいとも簡単に変わってしまう。もらえるだけありがたいのかもしれないが、本音では「もっと欲しい」と思っている人も多いはず。

もっともらう増額交渉をするためには、お小遣いの相場を知りたいところだ。新生銀行は、20代から50代の有職者の男女約2300名を対象にした「2016年サラリーマンのお小遣い調査」を実施し、その結果を取りまとめた。

■お小遣い額は過去3番目に低い金額
男性会社員の毎月のお小遣い額は前年比231円微増の3万7873円と、前年とほぼ同水準。1979年の調査開始以降3番目に低い金額となった（最低額は1982年の3万4100円）。「子どもがいる」と答えた男性会社員について子どもの学齢別にみると、社会人のみの世帯が4万円を超えている一方、未就学児/小学生世帯、中高生のみの世帯では3万円を下回っており、子育て・教育費の家計への負担が読み取れる結果となった。女性会社員のお小遣い額は前年比966円減少し、3万3502円となった。

■昼食代は前年とほぼ同水準
男性会社員の1日の平均昼食代は、前年比14円減少の587円となり、前年とほぼ同水準となった。年代別では、30代・40代が600円を越える一方で、昨年最も高かった20代の昼食代が528円へと174円減少している。女性会社員の昼食代は前年比8円微増の674円となり、こちらも前年とほぼ同水準となった。

■男性会社員の1回の飲み代は、外に飲みに行く人が5102円、自宅で飲む人が2734円
男性会社員の1回の飲み代は5102円と、自宅で飲む方の2734円より2000円以上高い結果になった。
1か月の平均飲み回数は、2.3回と前年とほぼ同様。1回の飲み代と1か月の平均飲み回数から算出した1か月の飲み代は、前年比50円増加の1万1765円となった。女性会社員の1回の飲み代は3915円で、自宅で飲む人は2450円となった。

■消費税率8%への引き上げから2年経過するものの、引き続き高い負担感
2014年4月の消費税率8%への引き上げから2年が経過したが、男性会社員では、負担に感じている層が74.4%、女性会社員では82.5%と、負担感は昨年に続き高い水準となった。昨年に続いて物価の上昇が家計を圧迫するのを背景に、なお厳しいお財布事情が明らかになる結果となった。消費税が8％アップして2年以上経過したが、負担感の大きさは今なお変わらず。この状況ではお小遣いの増額など望めそうにもないが、諦めず粘り強く交渉するしかない。ひたすら粘るのみである。

文／編集部