FXまとめ

http://zai.diamond.jp/articles/-/186820

■今もっとも話題の「貯金３億円男」がザイＦＸ！に登場
　今、もっとも旬のＦＸトレーダーと言えば、この人だろう。「今年の収支は４億5000万円のマイナス。大金を失うのはつらいですが、だからこそ極限のスリル、喜びがあり、おもしろいんです」　?一般人の感覚からはかけ離れた言葉を放つのは、「貯金３億円男★大先生」。常識外れの損失額で大きな話題となっている投資家だ。Twitter（@daisensei777）やまとめサイトなどで、その存在を知っている人も多いだろう。しかし、先に述べておくと、あなたの描いている「貯金３億円男像」は間違っている、たぶん。　取材してみると、非常に興味深い人物だった貯金３億円男。その正体を覗いていこう。

■２カ月で４億円以上を失った大先生トレードの軌跡 　大先生の損失が明るみに出るきっかけとなったのは、「ファイナンススタジアム」。YJFX!の口座での損益状況が、ほぼリアルタイムで見られるサービスだ。

ファイナンススタジアムやTwitter（@ daisensei777）の記録をたどると、2016年１月半ばからユーロ/米ドルを合計2120万枚売り上がって、含み損が拡大。追証が発生し、一度は入金するも、ついに耐え切れなくなり、約7500万円の損切りを行なっていることがわかる。

これでは貯金３億円男★大先生ではなく、「ＦＸしくじり先生」でしかないが、貯金３億円男には「前科」もあった。

　「もっと大きかったのは、2015年末から買っていた南アフリカランド/円の損切り。2015年12月から合計2000枚（>>0�を買っていましたが、月11日（月）の暴落の日にド底の6.7円でロスカット。これで３億4000万円の損失です。過去最高額の損切りです」 （※編集部注：貯金３億円男★大先生は南アフリカランド/円については1枚＝10万通貨でコメントしています。2000枚は2億通貨ということになります）

チャートを見れば明らかなように、「お見事」と言いたくなってしまうくらいピンポイントでの大底ロスカットだ。ユーロ/米ドルと南アフリカランド/円、それぞれ2000枚以上での「大先生トレード」による立て続けの損切りにより、２カ月で４億1547万9212円の損失を確定。

■次のターゲットはＮＺドル！ １億円くらいは取り返せる！？?さらに現在も“大先生トレード”は続行されている。今度のターゲットはＮＺドル/円だ。?「ヒロセ通商とＪＦＸでＮＺドル/円を買っています。口座を変更したのは、ＪＦＸで1000万円入金すると10万円をもらえるキャンペーンを行なっていたから。ただ、ＪＦＸだけだと1500万通貨しかポジれない。同系列のヒロセ通商も利用して、2800万通貨を買いました」

【参考記事】
●わずか3000円のコストで10万円をゲット！ 伝説の10万円キャンペーンが緊急復活!?

?「これで１億円くらいは取り返せる可能性があると信じています」と話す貯金３億円男だが、２月11日（木）の祝日に急激な円高が進んだときは、含み損が5900万円以上に拡大（以下のキャプチャ参照）。その後はやや持ち直したこともあったが、それでも２月19日（金）終値時点で、3640万円の含み損を抱えている。

http://www.businessnewsline.com/news/201602260732450000.html

共和党のドナルド・トランプ候補が先月行われた演説の中で、「政策的に通貨安誘導を行う国に対してはその国からの輸入品に対する関税率を引き上げることで対抗する」と発言したことが、実際に通貨安誘導を行ってきた国の間で波紋を呼ぶところとなっている。

こうした発言が、共和党の最有力大統領候補から飛び出したことに関して、中国外務省の華春瑩（Hua Chunying） 報道官は今週になってから、「（米大統領候補によるそうした発言は）米国の内政上の問題であり、また中国は、米大統領候補の個々の発言内容に関してコメントを行うことはできない」としながらも「中国と米国は、世界における最大の開発途上国と開発国であり、その立場上、両国は世界経済の安定と発展を図る上での責任を有している」と述べ、中国経済の景気拡大を維持する上で、通貨誘導を行うことは必要との見解を示した。

ドナルド・トランプ候補は直接的にどの国が通貨安誘導を行っているか、そしてどの国に対して対抗措置を講じる考えがあるのかなどについては言及を避けたものとなるが、市場では、発言は中国の通貨誘導政策を批判したものと考えられている。しかし、この発言を契機にして、中国に次ぐ、世界の経済大国となる日本の円が、日銀によるゼロ金利政策の導入にも関わらず、ドルに対して上昇する展開に転じたということもあり、多くの投資家は、ドナルド・トランプ候補が大統領に選ばれた場合、中国、日本などの経済大国が進めてきた通貨安政策による輸出振興策は、行えなくなるといった見方が生じている。

世界経済の現状は、米国以外の全ての国は、景気減速もしくは景気低迷の状態が続いており、米国の産業界からは、中国、日本などが進めきてた通貨安政策によって米国の輸出企業の競争力が損なわれているといった不満がワシントンの政治家の元に上げられていた。

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