ブラジル1部の古豪ボタフォゴMF本田圭佑（34）がとうとう自ら「通貨」になった。

本田自身が立ち上げたKSK　Angel　Fund（ケーエスケー・エンジェル・ファンド）が21日、仮想通貨「KSK　HONDA　コイン」の発行を発表。

「挑戦者本田圭佑は、世界中のファンに向けて、サッカー選手であり起業家として過ごす自身の生活への繋がりを提供するために、新たなデジタル通貨をローンチします」などと発表した。

保有するメリットは、オンライン上で本田圭佑のプライベートチャンネルに参加でき、本田の生活に密着した動画を閲覧し、さらに本田とメンバー同士の交流も可能なことだという。

本田は「僕が『KSK　HONDA　コイン』をローンチしたのは、僕のこれまでの活動に共感してくれている多くの人々との新たな繋がりが欲しかったからです。
今までファンクラブのようなものを作らなかったのは、それがクローズドであり、新しいファンや海外のファンが参加するためには、システム上、ハードルが高かったことが主な理由でした。
今回の試みは新しい技術と仕組みなので、実験的な部分もあり、正直どうなるかイメージできないところもありますが、よりオープンな形でファンと繋がりたいという思いから、Rallyとのプロジェクトを始めることにしました」などとコメントしている。

本田圭佑が仮想通貨「ＫＳＫ」発行　ファンと繋がる
https://www.nikkansports.com/soccer/world/news/202010220000394.html

年金資産を運用する国の独立行政法人と日本銀行が、東証1部企業の8割にあたる約1830社で事実上の大株主となっていることが朝日新聞などの調べでわかった。4年前の調査時から倍増した。巨額の公的マネーは実体経済と乖離（かいり）した株高を招き、「官製相場」の側面が強まっている。「安定株主」として存在することで企業の経営改善に対する努力を弱める恐れがある。

　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）と日銀の3月末の保有分を、東京商工リサーチとニッセイ基礎研究所の井出真吾氏の協力を得て朝日新聞が推計した。GPIFと日銀は信託銀行などを通じ、日経平均やTOPIX（東証株価指数）などの指標に連動した金融商品を買っている。こうした指標に含まれる銘柄の株主名簿に名前は出ないが、間接保有している。

　大量保有を報告する基準の5%以上を大株主としてみると、東証1部2166社（3月末時点）のうち約1830社で公的マネーが大株主になった。両者の間接保有分が10%以上も約630社。最も高いのは半導体大手アドバンテストの29・0%で、TDK26・6%など、20%超も28社にのぼる。保有額全体ではGPIF36兆円、日銀31兆円と計67兆円分。東証全体の時価総額約550兆円の12%を占める。

　2016年3月末での同様の調… https://www.asahi.com/articles/ASNBQ777SNB9ULZU00W.html

ＩＭＦ＝国際通貨基金は、各国の中央銀行などが検討を進めている「デジタル通貨」によって、将来的にドルの基軸通貨体制が崩れる可能性があると指摘しました。

　ＩＭＦが１９日に発表した報告書では、各国の中央銀行や民間企業が検討を進めている「デジタル通貨」について、「デジタル技術の急速な発達で採用の可能性が高まっている」と強調しました。その上で「当面はアメリカドルが支配的な基軸通貨であり続けるかもしれないが、デジタル化によってこれまでの想定よりも急速に変化が起きる可能性がある」として、「デジタル通貨」の流通で将来的にドルの基軸通貨体制が崩れる可能性があると指摘しました。

　これに対し、ＦＲＢのパウエル議長は１９日、「研究の最前線に居続ける必要はあるが、早さよりも適切な対応が大事だ」とデジタル通貨の導入に慎重な見方を示しました。

　デジタル通貨については、中国が一般市民が参加する「デジタル人民元」の実証実験をすでに始めるなど開発を先行させていて、ドルに代わる新たな通貨をめぐって覇権争いが激しさを増しています。

https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4106739.html

中卒に仕事がないのは事実なの？ホントとウソを逆転就職のプロが徹底的に解説
https://rebirthlab.com/magazine/?p=817

暗号資産（仮想通貨）ビットコインの価値は21日に急伸し、2019年７月以来の高値を付けた。オンライン決済サービス会社の米ペイパル・ホールディングスが一部暗号資産の利用が可能になったと発表し、買いが膨らんだ。

ビットコインは前日比で一時８％高の１万2854ドルと、2018年１月以来の高値を付けた。他の暗号資産も買われ、ライトコインは12％、ビットコインキャッシュは８％をそれぞれ超える場面があった。

ペイパルのプラットフォームでは、ビットコインやイーサ、ビットコインキャッシュ、ライトコインなど一部暗号資産の利用が可能になった。利用者はペイパルの口座にこれら暗号資産を保管したり、売買したりできるようになった。

ギャラクシー・インベストメント・パートナーズを経営するマイク・ノボグラーツ氏は、ペイパルの発表は「暗号資産に関する今年最大のニュース」だとツイッターに投稿。これで銀行間の暗号資産取り扱い競争が始まるだろうと予想。「われわれはルビコン川を渡った」と述べた。 https://news.yahoo.co.jp/articles/66ec295446e37512cbc057e37a1b9c6b7f7dcdc2