副業

1日に放送された「特盛!よしもと 今田・八光のおしゃべりジャングル」（読売テレビ）では、「芸能人のお金事情を大解禁！」として芸能人の副業などを取りあげた。

芸能界には、財テクで稼いでいる人が多数いる。その中でも、河合俊一は財テク成功者のひとりとしてゲスト出演。最初の元手は140万からスタートしてそこから増え、実際のところいくら儲かったのかはわからないそうだ。

副業で稼いでいる芸能人の中には、ロングブレスのダイエットで設けた美木良介がいる。印税だけでも３億円あり、事務所を独立して個人事務所を開いた。

そして最近タレント活動が忙しいヒロミ。テレビから一時消えたときには、実業家としても成功。今では国内外に加圧スタジオやスパを30店舗ほど展開し、その年商は10億円以上とも言われている。最先端のオリーブスパも展開している。

他にも、俳優の保阪尚希は、料理好きが転じて、調理器具アドバイザーに転身。新しい調理器具を発売して１日で１億4000万円売り上げたそうだ。

次々と芸能人の副業が明かされると、スタジオ内からはどよめきの声。

司会の今田耕司から「やすともなんかが、こんなんプロデュースしてやったら…」と言いかけると、やすよは「怖いからやらないんです」と拒否。

今田は、「それをやっていないからいい」と言うと、ともこは「この４人はぜったいに副業やったらあかん感じがするでしょ？ 死ぬまで漫才やっとらなあかん感じするでしょ！」と、横に座っている中川家と、やすよを指した。

中川家は「死ぬまで（漫才）やらしていただきます」と宣言。スタジオ内は爆笑となった。

そして、カラテカの入江が「いかに自分が動かないでやるかが、ビジネスなんですよね」と聞くと、コメンテーターの堀浩司は、「それが芸能人の失敗」とピシャリ。

「芸能人はサイドビジネスでドカンとくるけど、皆さん知名度があるから…、でも一般の人が一生懸命にやっているビジネスはそれだけでは続かない。成功するためにはやはり張り付いて仕事をしてはじめてできる」と、副業の落とし穴を語った。

副業で成功する人としない人。お金に余裕があると、つい欲を出して副業に手を出してしまうが、地道に本業に徹した方がいいようだ。

https://gakumado.mynavi.jp/gmd/articles/17463
2015/08/02 NEW

アルバイトやパートの時給が上がっている。民間の調査では首都圏の平均時給は1000円を超え、全国平均でも993円と大台が目前。

若い世代の人口が減るなかで企業業績が回復し、採用難から時給アップに踏み切る動きが広がったためだ。

派遣社員の時給も上がり続けている。正社員に加え、非正規で働く人の賃金アップが進めば個人消費の押し上げにつながりそうだ。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDC29H0A_Z20C15A7EA2000/

20日拘束で50万とか
イケルやん

カナダ　落雷に当たった男性、今度は１００万ドルの宝くじに当たる

カナダＣＢＣの２１日付報道によると、カナダノバスコシア州に住むＰｅｔｅｒ　ＭｃＣａｔｈｉｅ氏は宝くじ売り場を経営している。彼はパートナーのＤｉａｎａ　Ｍｉｌｌｅｒと共にずっとアトランティック 宝くじを買い続けてきた。２０日、２人はついに宝くじで１００万ドルが当たった。関連報道によると、２人は賞金を等分するという。当せんする宝くじを売る宝くじ売り場のボスとして、Ｐｅｔｅｒはまた１万ドルの奨励金を獲得した。 同氏によると、「自分が宝くじに当たるなんて思いもよらなかった。これは落雷に遭うのと同じくらいの確率だろう」と語る。また彼は１４歳の頃、川を渡っている時に雷が落ち、当たったことがあった。幸いにも無事だった。数十年後に娘もカヌーを漕いでいたところに落雷したが、父親と同じく生き残ったという。カナダで落雷に当たって死なない確率は１００万分の１であり、アトランティック宝くじに当たる確率は１０００万分の１とずっと小さい。２回の落雷から生き残り、しかも１００万ドルの宝くじに当たる確率はわずか２兆６０００億分の１だ。
http://news.livedoor.com/article/detail/10392817/

　大学生らが業者と契約してインターネット上に店舗を開き、商品を販売する「ドロップシッピング（ＤＳ）」と呼ばれる商法など、ネットを利用した副業に関するトラブルの相談が増えているとして、国民生活センターが注意を呼び掛けた。

　「簡単にもうかる」と勧められて高額な契約金を支払うケースが目立つ上、最近は会員制交流サイト（ＳＮＳ）で知り合った人らから「友人を誘って会員にすれば、報酬がどんどん上がる」と勧誘されるマルチ商法まがいの手口が急増して
いるという。

　ＤＳは、販売サイトに注文が入れば契約した業者が商品を卸す一方、サイト運営者は卸値と販売価格との差額が収益となる仕組み。これとは別に、個人が自身のブログなどに業者のサイトに誘導する広告を張り、客が商品を買うと報酬が入る「アフィリエイト」に関する相談も増えている。

　こうした副業で「契約金を数十万円も払ったのに収入が得られない」といった相談が平成１７年ごろから全国の消費生活 センターに寄せられるようになり、２２年度は最多の１５３０件に上った。２３～２５年度は８００件台に減ったものの、２６年度は再び１１７５件に達した。２６年度の相談を年代別でみると、２０代が約４割、３０代が約２割と若者が多い。 契約金額の平均は約４１万円で、消費者金融から借りた人もいた。マルチ商法まがいの勧誘に関する相談は２２～２５年度は６３～１１９件だったのに対し、２６年度は３０７件に増えた。

　国民生活センターは「販売サイトの開設や広告だけで、簡単に稼ぐことはできない。勧誘時に説明された収入を当てにして無理な契約をしないで」と警告している。

http://www.sankei.com/affairs/news/150718/afr1507180014-n1.html