副業, 経済

儲ける
1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/08/27(火) 13:31:19.721 ID:rq57hBswd
ってもこんなの長く続かないだろうけど

マネー, 副業

 副業
1: ムヒタ ★ 2019/08/16(金) 09:45:35.15 ID:CAP_USER
35歳以上の68%が副業をしたいと考えていることが、人材サービス会社エン・ジャパン(東京)の調査で分かった。一方、実際に副業をしている人は24%にとどまった。政府は兼業・副業を促進しているが、同社の担当者は「年功序列や終身雇用が崩壊し、将来に金銭的な不安を感じて副業を希望する人が多いのに、企業側の体制が整わず、導入が進んでいない」と分析している。

同社の転職サイトを利用する35歳以上の男女を対象に5~6月に調査を実施し、計2118人が回答した。

今後どのような働き方をしたいかを尋ねたところ、「本業以外に副業したい」が68%、「起業したい」が14%、「本業だけで定年まで勤めたい」が13%だった。

副業をしていない人に理由(複数回答)を聞くと、「会社が禁止している」が50%と最多。「どう始めていいか分からない」(39%)、「本業が忙しく時間がない」(33%)が続いた。

一方、副業中の人に内容(複数回答)を質問したところ、「本業以外の単発の仕事」(45%)や「3カ月以上の長期の仕事」(29%)が多かったが、「フリマアプリでの物販」(13%)、「ネットオークションでの物販」(10%)といった回答もあった。〔共同〕 2019/8/16 9:33 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48616870W9A810C1CR0000/

マネー

 スニーカー
1: わかば ★ 2019/08/06(火) 23:47:28.35 ID:CAP_USER
増え続けるカジュアルオフィスから全米の主要都市の街路まで、 あらゆるところでレアスニーカーや高級スニーカーがこれまでにない大人気となっている。

2019年7月にはカナダの投資家マイルズ・ナダル氏が、オークションでレアスニーカー100足を120万ドルを超える金額で競り落とした。 オークションは、サザビーズとストリートウェアを扱う「スタジアム・グッズ」が共同で行った。 「スニーカーは、20年前の自動車のようなポジションにあると思う」とナダル氏はBusiness Insiderに語った。

「私はいつも、自分の車を『動く』芸術と呼んでいる。そしてスニーカーのことは『履ける』もしくは『歩ける』芸術と呼んでいる」

7月18日(現地時間)には、アディダスとアリゾナアイスティーが共同で開催した期間限定イベントがニューヨーク市警察の指示で中止となった。 1足わずか0.99ドルの限定スニーカーを販売するイベントには大勢が殺到して2人の10代が負傷、全員が手ぶらで帰ることになった。

イベントに詰めかけた人の多くはおそらく、スニーカーを手に入れ、あとで高額で転売しようと考えていたのだろう。

そう考えているのは彼らだけではない。コーエン・アンド・カンパニー(Cowen & Co.)のレポートでは、 スニーカー転売市場は、2025年までに全世界で60億ドル規模に成長すると見込まれている。

レブロン・ジェームズ、カイリー・アービングなどのアスリートやカニエ・ウェストといった芸能人とコラボしたスニーカーが登場したことも、 スニーカー人気と高値の要因になっている。

多くの人がますます多くのスニーカーを購入し、それによって多くの廃棄物が出ることに伴い、 大手メーカーの間では、持続可能性を意識した製品開発が大きな課題になりつつある。 アディダスの幹部はマスマーケット向けとしては初めての、リサイクル可能なスニーカーの開発計画をBusiness Insiderに語った。

「(持続可能性にフォーカスすることは)ビジネスにとってメリットがある。 今後ますます、ビジネスにとって必須なものになっていく」とアディダスのグローバル・クリエイティブ・ディレクター、 ポール・ガウディオ(Paul Gaudio)氏は語った。

https://www.businessinsider.jp/post-195583

マネー, 副業, 投資

大学
1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/07/25(木) 07:22:12.999 ID:f3VRVgZsr
大学やめていいか?
どうせ就活してもろくなことにならんしこどおじになるから月10万の収入で十分やろ
あとはバイトで賄う

企業, 政治, 経済

 生産性
1: 田杉山脈 ★ 2019/07/23(火) 16:23:30.78 ID:CAP_USER
茂木敏充経済財政・再生相は23日の閣議に2019年度の年次経済財政報告(経済財政白書)を提出した。少子高齢化と人口減少が進む日本で企業が収益や生産性を高めるためには、働き手の多様化を進める必要があると分析。多様な人材を活用していくために、年功的な人事や長時間労働など「日本的な雇用慣行の見直し」が欠かせないと強調した。

白書は内閣府が日本経済の現状を毎年分析するもので、今後の政策立案の指針の一つと… https://www.nikkei.com/article/DGXMZO47657400T20C19A7MM0000/