年収

人材会社パーソルキャリアは6月3日、22～59歳のビジネスパーソン5054人に「転職したい企業」を聞いた結果を発表した。1位はGoogle日本法人、2位はトヨタ自動車、3位は楽天、4位はソニー、5位はアマゾンジャパン――という結果だった。

　6位は全日本空輸（ANA）、7位はキーエンス、8位はパナソニック、9位は三菱商事、10位はApple Japanがランクインした。

　11～20位は、日本航空（JAL）、リクルートホールディングス、サントリーホールディングス、ソフトバンク、本田技研工業（ホンダ）、ZOZO、東日本旅客鉄道（JR東日本）、ヤフー、伊藤忠商事、電通が入った。

　日本マイクロソフト（25位）、日本アイ・ビー・エム（39位）、LINE（41位）などのIT企業も一定の人気を得ていた。 https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1906/03/sh_job_01.jpg

アマゾンジャパン、ZOZOなどが大幅ランクアップ 　前回（2018年）の調査と比較すると、1位・2位が入れ替わった他、アマゾンジャパン（14位→5位）、キーエンス（30位→7位）、ZOZO（123位→16位）などが大きく順位を上げた。

　回答者は、アマゾンジャパンを「革新的なサービスが多くある」、キーエンスを「給与・待遇が良く、優秀な社員が多そう」などと評価している。ZOZOには「社長に興味がある」「前澤社長の元で働いてみたい」といった声も上がった。

　この他、三井不動産（71位→40位）、三菱地所（42位→88位）、大成建設（189位→72位）など建築・プラント・不動産関連の企業が軒並み順位を上げた。

　パーソルキャリアは「市街地の再開発、大型イベントの会場建設、大規模インフラの老朽化対策など、高まるニーズを背景に、建築・プラント・不動産業界は長らく労働力不足が続いている。そのため勢いのある企業だという印象を受けた人が多いのだろう」と分析している。 https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1906/03/news075.html

この「極言暴論」の記事はIT業界や技術者の間でちょくちょく物議を醸す。「暴論」とうたっているわけだし、人月商売のIT業界の悪弊やユーザー企業のIT部門の駄目さ加減などを徹底的にこきおろしているから、当たり前といえば当たり前だ。

　記事や私に対する大概の批判は感情的なものなので、「おいおい、もっと冷静になって現状をよく見たほうがいいぞ」と思いつつ、スルーすることにしている。ただ、あるテーマに関しては理性的な批判も多く、「この違いは何なのか」とずっと考えていた。

　そのテーマとは「プロジェクトマネジャーは誰が担うのか」である。私の答えは随分前から決まっている。「プロマネは技術者の仕事ではない」。そう言い切っていた。技術者が担っても構わないが、SEやプログラマーといった技術者カテゴリーの仕事とは全くの別物なのだ。

関連記事：技術者をプロジェクトマネジャーにするな 　だってそうだろう。プロマネはマネジメントが仕事なのだから当たり前である。技術者だけでなく営業担当者が担ってもよい。実際にSIerでは営業担当者が客のシステム開発案件でITベンダー側のプロマネを担うケースがある。ただ、繰り返すが、技術者や営業担当者という専門職の延長線上でプロマネをやるのではない。全く別の仕事である。

　ところが私がそんな記事を書くと、技術者と想定される読者から「プロマネは技術者でないと務まらない」といった反論が多数寄せられる。先ほど挙げた関連記事は、この極言暴論で5年ほど前に書いた記事だが、このときの反論はすごかった。少し前に別コラム「記者の眼」で改めて書いたときも、山のような反論が届いた。

関連記事：プロマネは技術者の仕事ではない、それなら誰が担うのか 　反論には「営業担当者にプロジェクト管理などできるはずがない」といった偏見に満ちた感情論や、「プロマネが技術者でないと炎上したとき、自らコードを書くなどの火消しに入れないだろ」という恐るべき意見もあった。何が恐ろしいって、指揮官であるプロマネが指揮を放棄して火消しに入ったら、かなりの確率で大炎上して部隊全滅の憂き目を見るぞ。

　ただ「プロマネが技術者でないと、プロジェクトで発生する技術的な課題が分からないし、現場の技術者の信任を得られない」という趣旨の最も多かった反論は、なかなか暴論流にばっさり切り捨てるのは難しい。それでも過去の記事ではばっさり切り捨てたのだが、実は「確かにその面はあるよな」とモヤモヤしていた。 以下ソース https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00148/053000062/

LINEはチャット上で使う「スタンプ」の制作者（クリエーター）に対し、活動を支援するプログラムを2020年1月をメドに始める。一般の個人制作者を対象に毎月30万円を支給して1年間、スタンプを作ってもらう。LINE側も販売データを分析して売れ筋スタンプの情報を提供するなど、制作を支援する。人気スタンプを継続的に供給できる体制を整え、LINEを使ったコミュニケーションの活性化につなげる。

「LINE… 2019/6/3 7:08 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45522040R30C19A5X35000/

どや？
普通かｗｗｗ

おまえらマジでやめとけよ

身体と頭おかしなるで