働きたくない

普通に働いて賃金を得ることが最高なんやなって

毎日新聞 12/16(土) 10:00 https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171216-00000024-mai-soci

バブル世代とは１９６５年～７０年ごろの生まれで、８７年～９２年ごろに大学を卒業し、社会人となった世代を指す。肩パッド・太眉の女芸人、平野ノラさんのネタで揶揄（やゆ）されるこの世代。かつて「花のバブル入社組」ともてはやされた彼らは今、深刻な問題に直面している。

　◇「花の入社組」は見た！昭和ブラック職場の現実

　「ご存じのように、バブル期の採用は超売り手市場。大学卒業者のじつに６割近くが大手企業への切符を手にしました」と説明するのは、リクルートワークス研究所の機関誌「Works」編集長で、ミドル世代の人材活用に関心を持っている清瀬一善さんだ。

　派手な消費性向を持ち、マイペースでお気楽などと言われてきた彼らだが、その足跡をたどってみると、意外にもシビアな一面が浮かび上がると、清瀬さんは話す。

　「会社説明会に行ったら交通費として３万円を渡された」「内定者フォローという名目で、豪華クルージングの旅に招待された」など、たしかに就活のエピソードは華やかな伝説に彩られている。とはいえ入社してみれば、職場は好景気ゆえの膨大な業務を抱えたブラック職場。みんな終電まで働き、土日出勤もあたりまえという世界だった。

　「朝、出勤すると職場に常備された寝袋にいつも誰かが寝ていた（出版社勤務）」「月の残業時間はつねに１２０時間を超えていたが、申告すると『社会人の常識というものがあるだろう！』と上司にしかられ、定時退社していたことにさせられた（銀行勤務）」といった悲惨な逸話はいくらでも聞こえてくる。

　総務省統計局「労働力調査」によれば、週４９時間以上の労働者の割合は、８８年にピークの３９．２％に達した。「２４時間戦えますか」という栄養ドリンクのＣＭソングが流れたのもこのころだ。

　同期入社が多い分、競争も激烈だった。「就職氷河期世代と同様、入社後は厳しい環境で育ってきた人たちではないか」と清瀬さんは分析する。

　◇お前も、俺も……２人に１人が役職に就けず

　それでもがんばれたのは、「真面目に働けばいつか課長、部長になれる」という、暗黙のお約束があったからだ。彼らの父親世代は高度経済成長を支えたいわゆる「モーレツ社員」。会社のために粉骨砕身働き、年功序列のもとで昇進・昇給も約束されていた。

　「９２年当時も、４０代前半では５１％、４０代後半では６７％が課長以上の役職に就いていました。ところが、このパーセンテージは２０年後の２０１２年には大きく下落し、４０代前半は３０%、４０代後半では４５%になってしまったのです」（清瀬さん）

　若いうちはしゃにむに働き、中年期に達してムリがきかなくなれば、がんばっただけの収穫を手にする－－はずだったのだが、待っていたのはなんと同期の半数以上が役職に就いていない、という現実だった。

※省略

　そんな彼らを待ち受けるのが、１１０万人を襲うともいわれる「２０３５年問題」である。

　◇バブル世代１１０万人が失業する「２０３５年」

　昇進適齢期を過ぎ、教育や介護がなお重くのしかかるバブル世代をじわじわと追いつめるのが、老後の資金問題だ。内閣府の調べ（１３年）では、老後の蓄えについて「かなり足りないと思う」と答えた人は、４０代後半では５８％にのぼる。

　「人生１００年時代」とも言われる現代、悠々自適の老後を迎えられるのは一部の恵まれた人だけ……と将来の生計に不安を抱くのは、若い層だけではない。華やかな過去と厳しい未来の板挟みになっているのが、今のバブル世代といえる。

　リクルートワークス研究所は１４年、大企業に正規雇用されている３０～６０代男女３０００を対象に、就労意識と経済状況に関する調査をした。生活のために働き続ける必要がある期間を尋ねたところ、４０代では「生涯現役にならざるをえない」が１６％いた。およそ６人に１人が“一生働き続けること”を覚悟していたことになる。

　問題は働き口があるかどうかだが、やはり同研究所が実施したシミュレーションでは、３５年、６０代後半に突入したバブル世代のうち、なんと約１１０万人が失業する可能性がある、という結果がはじき出された。

　あくまで調査時における就労意向、シニアの働き方をめぐるさまざまな問題が解決しなかった場合を想定した試算だが、ショッキングな数字である。

※以下全文はソース先をお読み下さい

「管理職になりたくない」という若手、中堅社員がここ数年で急速に増えています。

リクルートマネジメントソリューションズが3年おきに実施している「新人・若手の意識調査」によると、「管理職になりたい」および「どちらかといえばなりたい」と回答した肯定派の割合が減少し、2010年の新人では55.8％だったのが、2016年の新人では31.9％となっています。

しかも、この2016年の新人は、「管理職になりたくない」「どちらかといえばなりたくない」という否定派の割合が37.9％となり、本調査で初めて管理職になりたい人たちを上回る結果となっています。さらに、新人だけでなく、3年目の若手、7年目の中堅でも、管理職になりたくないという否定派が、肯定派を上回る結果になっています。

また、キャリアインデックスが2017年5月に実施した「有職者に向けた仕事に関する調査」では、管理職になりたくない人の割合は、20代男性は51.9％、30代男性は48.7％、さらに20代女性は83.1%、30代女性は84.2％と8割を超える結果になっています。

今の管理職の状況を見れば、若手や中堅が管理職になりたくないと思うのは当たり前でしょうか。彼らは甘えたことを言っているだけでしょうか。ミドルクラス以上のビジネスパーソンにとっては、放置できない問題と感じるかもしれません。

負担が嫌だから？

拙著『“誰も管理職になりたくない"時代だからこそ みんなでつなぐリーダーシップ』でも詳しく解説していますが、管理職になりたくない理由を若手・中堅世代に聞くと、「ストレスが増えるから」「責任が増えるから」「管理職に向いていないから」「ワーク・ライフ・バランスが大事なので」など、自分が大変になるからという回答が真っ先に返ってきます。

ところが、その背景にある理由をさらに深く聞くと、今の管理職やリーダーという存在に対する根本的な疑問、違和感が出てきます。

まず、管理職という役割自体への疑問です。そもそも仕事の専門性も多様性も進んでいる中で、上司がすべての業務に精通しているわけでもありません。だから、部下が困ってアドバイスを求めても適切な指示や助言が返ってこない。上司の言うとおりにしても、成果が上がるとも思えない。むしろ余計な管理やプレッシャーをかけてくるだけ。上司に存在価値を見いだせないというのが、1つ目の理由です。

同時に、若手・中堅は管理職の大変さも理解しています。役割があいまいになる中で、成果とリスクへのプレッシャーが高まり、細かな管理をしなければならなくなり、自分たちメンバー以上に余計なことに振り回され、業務負荷を掛けられていく。しかも、そうやって頑張っても金銭的にも時間的にも報われない。働き方改革も仕事の仕方が変わらなければ、部下がやりきれない仕事を引き受けなければならなくなる。

部下から見ると、今の管理職は厳しくなるビジネス環境のしわ寄せを一身に抱え込まされている存在に見えています。にもかかわらず、それに見合うだけの報酬を得られない。おカネという報酬だけでなく、管理職だからこその喜びや意義ある貢献という報酬が見えてこない。自分の生活を犠牲にしてまで、そんな負荷を背負う存在にはなりたくない。これが2つ目の理由です。

若手世代との価値観のギャップを埋められるか？

ただ、もう1つ、より根幹にある大きな理由があります。それは、若手世代が働くうえで重視している価値観、考え方が大きく変化しているということです。

先ほどのリクルートマネジメントソリューションズの「新人・若手の意識調査」によると、若手世代が働くうえで重視しているのは、「収入が安定している」「失業の心配がない」「健康の心配がない」といった安定・安心にかかわる項目。その次にくるのが、「仲間と楽しく働けること」。これが、若手世代が働くうえで重視する上位の4項目です。

逆に、下位2項目は「責任者として采配が振れること」「世間からもてはやされること」になっています。若手世代にとって、自分が上に立つ、自分が目立つことは、大切なことではないということです。

日本生産性本部が新入社員に毎年実施している「働くことの意識調査」でも、2003年以降から「働く目的」の最上位が「経済的に豊かになる」ことや「自分の能力をためす」という項目ではなく、「楽しい生活をしたい」となっています。人生を楽しく、充実していきたい。そのとき、何も上に立つこと、目立つことが、人生を楽しく生きることにつながるとは思えない。こうした意識が見えてきます。 http://toyokeizai.net/articles/-/199466

何の劣等感もなく楽できて日々最高。