副業

優勝賞金3億円の海外大会が話題になるなど注目を集めるゲーム対戦競技「eスポーツ」。高額な報酬を稼ぐ「プロゲーマー」は今や子どもが憧れる職業の一つだ。だが競争は激しく、生活できるだけの収入を得られる人はほんの一握り。プロとして第一線で活躍する「あばだんご」こと河村裕太さん（26）の生活に密着した。（伴正春）

「優勝はあばだんごー!!」。8月中旬、東京都墨田区の展示場。任天堂の人気格闘ゲームソフト「… https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50367930Z20C19A9SHB000/

「今、どの資格を取るべきか」。IT関連資格の取得動向は、ITエンジニアに求められるスキルやノウハウの変化を映す。デジタルトランスフォーメション（DX）の台頭で、クラウドやAI（人工知能）関連資格に注目が集まる。日経 xTECH会員へのアンケート調査から、「いる資格」「いらない資格」を探った。

　「IT資格実態調査」として2019年8月、Webサイト「日経 xTECH」でアンケートを実施。編集部がピックアップした49種類のIT資格について、保有状況や役立ち度合い、取得意向を調べた。読者会員455人の回答を得た。調査結果から、IT資格取得のトレンドを読み解こう。

　まず、回答者が現在持っているIT資格を見よう。

保有者の伸びトップはPMP 「保有している」というIT資格を全て答えてもらい、10人以上が保有するものについて多い順に並べた。

1位は「基本情報技術者」で281人が保有、全回答者455人に占める「回答率」は61.8％に上る。2位は47.9％（218人）で「応用情報技術者」。3位は「情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）」で31.6％（144人）だった。ベスト3に入った資格の順位は、2018年8月に実施した前回調査と同様だった。

　保有者が増えているIT資格を、前回調査の回答率との差分から調べた。回答率の伸びが最大なのは「PMP（Project Management Professional）」でプラス6.1ポイント。「情報処理安全確保支援士」（プラス5.9ポイント）、AWS（Amazon Web Services）の「AWS認定各種（ソリューションアーキテクトなど）」（プラス4.5ポイント）がそれに続いた。

　49種類のIT資格のうち、15が前回に比べて回答率を落とした。減少幅が最も大きいのは応用情報技術者でマイナス2.0ポイントだった。後述するが、セキュリティー関連資格のマイナスも目立つ。

　全体を通じて、IPA（情報処理推進機構）が実施する資格が上位を占める構図は前回と変わらない。民間資格では、「ITIL系（EXIN認定試験/ITILファンデーション試験など）」が20.7％（94人）で全体の5位に入った。回答率が最も伸びた「PMP」は、前回の11位から7位へ順位を上げた。米Oracleの「オラクル データベース分野（ORACLE MASTER、認定MySQLなど）」は17.1％（78人）で9位と、堅調さを示した。

　クラウド関連のIT資格保有者が増えてきたのが注目点の1つだ。「AWS認定各種」は8.1％（37人）で、ベスト20に食い込んできた。「マイクロソフト クラウド分野（Cloud Platform、Linux on Azure）」は2.2％（10人）で、今回初めてランクインした。

　今回の調査では、日本ディープラーニング協会のAI（人工知能）関連のIT資格を2つ選択肢に加えた。その保有者は、ジェネラリスト向けの「G検定（JDLA Deep Learning for GENERAL）」が13人、エンジニア向けの「E資格（JDLA Deep Learning for ENGINEER）」が3人だった。後述するが、どちらの資格も「これから取得したい」という意欲が強い。DX推進の圧力が増す中、高度なデータ分析のニーズが背景にあるのは間違いない。 https://cdn-tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00969/091100002/zu01.png https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00969/091100002/

ちな大学生

ってもこんなの長く続かないだろうけど

35歳以上の68%が副業をしたいと考えていることが、人材サービス会社エン・ジャパン（東京）の調査で分かった。一方、実際に副業をしている人は24%にとどまった。政府は兼業・副業を促進しているが、同社の担当者は「年功序列や終身雇用が崩壊し、将来に金銭的な不安を感じて副業を希望する人が多いのに、企業側の体制が整わず、導入が進んでいない」と分析している。

同社の転職サイトを利用する35歳以上の男女を対象に5～6月に調査を実施し、計2118人が回答した。

今後どのような働き方をしたいかを尋ねたところ、「本業以外に副業したい」が68%、「起業したい」が14%、「本業だけで定年まで勤めたい」が13%だった。

副業をしていない人に理由（複数回答）を聞くと、「会社が禁止している」が50%と最多。「どう始めていいか分からない」（39%）、「本業が忙しく時間がない」（33%）が続いた。

一方、副業中の人に内容（複数回答）を質問したところ、「本業以外の単発の仕事」（45%）や「3カ月以上の長期の仕事」（29%）が多かったが、「フリマアプリでの物販」（13%）、「ネットオークションでの物販」（10%）といった回答もあった。〔共同〕 2019/8/16 9:33 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48616870W9A810C1CR0000/