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経済学者は｢役に立たない職業｣なのか | グローバルアイ | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
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2007～09年の世界金融危機および不況以降、経済学者への批判が強い。危機を予測できた経済学者はごくわずか。人々の幸せな生活にこれほど重大な影響を与える出来事を予測できなかった人たちが、何の役に立つのか？

経済学者は20世紀の主要な危機の予測にことごとく失敗している。1920～21年の深刻な不況しかり、1980～82年の連続不況しかりだ。何よりも1929年の株式市場の暴落に端を発した大恐慌。これら不況の1年前には、経済学者からの警鐘は数えるほどだった。

経済学者は未来を予測できない

その中で最も警鐘らしいのは、1980～82年の景気低迷の前に発せられていた。1979年、当時のボルカー・米国連邦準備制度理事会（FRB）議長は、米議会に、米国は「不快な経済状況」に直面しており、「難しい決断、自制、そして犠牲さえも必要」と発言している。急速に進むインフレを食い止めるためのFRBによる劇的な手段の必要性が高まり、1979年の石油危機の効果と相まって、深刻な不況の可能性が上昇していたのだ。

にもかかわらず、経済学者たちのコンセンサスはつねに、危機はないというものだった。大恐慌を予測した発言を公に行った経済学者はほぼ皆無だった。

1つの大きな例外がスウェーデンの経済学者、カッセルだ。1928年、米コロンビア大学での講義で、「長期的かつ世界的な不況」について警告している。


当時の報道では、1929年に危機が発生した後に経済学者に対して世間の怒りが向けられた記録はほとんど見られない。では、なぜ今回の危機を予見できなかったことに対して、経済学者に対してこれほどまでに不信感が募ったのだろうか。
理由の1つに、多くの経済学者たちが「効率的市場仮説」を得意気に宣伝したと受け止められていることが考えられる。資産価格の暴落を否定するような仮説だ。何が最善かはつねに市場が知っているという考えの下、彼らは一握りの下々の者（私も含め）が発した、株式や住宅の価格高騰に関する警告を無視した。

だが、この批判は不公平だ。病気をすべて予見できなくても、われわれは医者を責めない。同様に、ほとんどの経済学者は株式市場や失業率に関する統一的見解を形成することとは大きく懸け離れた課題に心血を注いでいる。われわれはそのことに感謝すべきだ。

新著『Trillion Dollar Economists』の中で米ブルッキングス研究所のライタン氏は、経済学者という職業が「米国および世界各国で数兆ドルの所得と富を生み出した」と主張する。規模の小さい分野であることを考えれば、かなりの貢献といえる。米国経済学会の会員数はわずか2万人だが、彼らが仮に2兆ドルの所得と富を作り出したとしたら、経済学者1人当たり約1億ドルの計算になる。

ライタン氏の著書で面白いのは、会社の経営や経済の舵取りについて、いくつものちょっとしたアイデアが詳細に記載されていることだ。それらのアイデアは最適価格形成やマーケティングのメカニズム、独占の規制、天然資源管理、公共財の供給、金融学といった分野のものだ。

イノベーションの効用

シーグフリード氏が編集した2010年の書籍『Better Living through Econom―ics』では、そのようなイノベーションの実世界における影響が強調されている。排出権取引や勤労所得控除、低い関税率、ウェルフェア・トゥー・ワーク（福祉から就業へ）プログラム、より効果的な金融政策、周波数帯域免許のオークション、輸送部門の規制緩和、受け入れ保留アルゴリズム（DAアルゴリズム）、独占禁止政策、全志願制の軍隊、デフォルトオプションの賢い利用による定年後のための貯蓄推進、などだ。

ライタン氏らの著作からは、経済学者たちが膨大かつ極めて重要な成果を生み出したとわかる。その特徴は、確実な証拠を提供するための真剣な努力だ。医者と同様に、彼らもまた人々の生活を発展させてきたのだ。

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Harbour Bussiness Online[2015年02月08日]田畑昇人
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