2chまとめ– tag –
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【投資信託】2020年の投信運用、半分近くが損益マイナス
経済
1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2020/12/29(火) 13:53:43.79 ID:CAP_USER 年末を控え世界の株式相場が上昇基調にあるが、投資信託の運用は今春に起きたコロナショックの傷痕がまだ癒えていない。相場の急変動でリターンを大きく伸ばした投信もあれば、マイナスに沈んだものもある。投資対象や商品設計などの違いで明暗がくっきり分かれた。 □運用損益は五分五分 一般的な国内公募の追加型株式投信について年初来の運用成績を11月末時点でまとめたところ、プラスを確保したのは全体の約54%(図A)。残り半分近くはマイナスのリターンだった。コロナショック後の相場回復で年後半に運用環境が好転した印象が強いが、投信全体ではほぼ五分五分の結果となった。 (円グラフは元ソースでご... -
お前らが株、FX、先物をやめた理由
投資
1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2020/12/26(土) 11:25:28.526 ID:ze71Xqnc0 やめた人はどういう理由でやめたのか気になったから立ててみた 4: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2020/12/26(土) 11:29:19.179 ID:ek29oNifM 損したからに決まっとるわ もちろん何度か復帰したけどそれでも損した 6: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2020/12/26(土) 11:30:44.640 ID:p+B/bhgV0 1500万損してるけど辞めてないわ 取り返すまで辞めれんだろ 9: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2020/12/26(土) 11:31:43.615 ID:RofkAItH0 >>6 先物なら取り返せないからやめたほうがいいよ 先物でスッた僕からのアドバイス おとなしく株にしよう 11: 以下、5ちゃんね... -
【経済】会えない正月、年賀状が復権? 今冬、売り上げアップ
経済
1: 七波羅探題 ★ 2020/12/22(火) 06:56:42.64 ID:yV28FBz49 朝日新聞デジタル2020年12月22日 6時00分 https://www.asahi.com/articles/ASNDP573XNDGUTIL06Z.html?iref=comtop_7_01 年賀はがきの売り上げが今年は好調だという。新年のあいさつはメールやSNSで済ませるのが一般的になり、発行枚数は年々減り続けている。コロナ禍で帰省を控える人が多い中、すたれつつあった習慣の復権はあるのか。 「年賀状を書くのは本当に久しぶり」。そう振り返るのは東京都の会社員、植田千尋さん(29)。携帯を持ち始めた中学生の頃から少しずつメールに移っていったといい、「いつの間にか全然送らなくなっていた」。ただ、今年は違う。都内の絵手紙教室に通い、山口県の実家に送る年賀状を作って... -
企業「基本給18万、年間休日104日で即戦力募集してるのに全然来ない…」
経済
1: 風吹けば名無し 2020/12/16(水) 22:42:45.57 ID:wCqzHw2R0 かわいそう 3: 風吹けば名無し 2020/12/16(水) 22:43:35.05 ID:7WKKnBqYM 即戦力はともかくウソつくからやで 4: 風吹けば名無し 2020/12/16(水) 22:43:55.98 ID:D7/DOQKs0 年休3桁あって文句言ってるやつってただの甘えだよな そんなに休み多いのにまだわがまま言うんかと思うわ 14: 風吹けば名無し 2020/12/16(水) 22:49:18.95 ID:d2+MBzcza >>4 こういう働くのが偉いと思ってる系の頭の人可哀想 無能で仕事できねーからお前は休みねーんだよ? 16: 風吹けば名無し 2020/12/16(水) 22:49:57.27 ID:nU+hpw4Z0 >>4 底辺w 44: 風吹けば名無し 2020/12/16(水) 22:56:33.92 ID:ACzmKU7a0 >>4 一生働き続けて... -
中国「外資企業の投資を安全審査する 結果によっては投資させない」
経済
1: 赤色超巨星(東京都) [CN] 2020/12/20(日) 12:02:13.56 ID:8ghgsK0n0● BE:448218991-PLT(14145) sssp://img.5ch.net/ico/aroeri-na32.gif 【北京=三塚聖平】中国政府は19日、外資企業が中国本土で投資を行う際に国家安全への影響を 判断する「安全審査」に関する規定を発表した。軍事関連や、国家安全に関係する投資について、 事前に中国当局に届け出て審査を受けることを求める。米政府が中国企業に対する圧力を 強めていることを踏まえ、中国政府として対抗措置を整える狙いがあるとみられる。 新規定は、国家発展改革委員会と商務省が発表した。それによると来年1月18日に 施行されることになる。中国は今年1月に「外商投資法」を施行しているが、同法で新たに打ち出し...