2chまとめ

　Q. 早寝早起きがやっぱりベストなのか？　

■朝型と夜型とでは、体内時計に6時間差

　早寝早起きは昔から健康にいいといわれてきました。最近は朝型勤務を推奨する動きが広がり、早寝早起きは仕事の生産性を高めたり、ワークライフバランスを改善する効果もあるといわれ始めています。

　しかし、睡眠の専門家から見ると、昨今の風潮には危惧を抱かざるをえません。早寝早起きは、ある種の人たちにとって苦行に等しく、健康を損なうおそれさえあるからです。

　人には、それぞれに合った適正な睡眠パターンがあります。パターンを決めるのは体内時計。深部体温(脳の温度)が下がるタイミングや、睡眠系のホルモンが出てくるタイミング、朝に覚醒作用の強いコルチゾールというホルモンが出てくるタイミングは人によって異なり、それによって眠気がくる時間帯が決まります。これらのタイミングが早くやってくる人が俗にいう朝型で、遅い人が夜型。私たちが行った調査では、わずか50人程度の体内時計の時刻を測定しただけでも朝型と夜型とでは大体6時間の違いがありました。

　個人差があるのは、睡眠時間帯(タイミング)だけではありません。適正な睡眠時間(長さ)も人によって異なり、同年代の間でも3時間弱の差があります。夜型かつ必要睡眠時間の長い人は、朝型で必要睡眠時間の短い人と比べて、自然に目覚める時刻がずっと遅くなります。

■中高年には苦でない早朝出勤も、若い社員にとっては大変

　個人差に加えて年齢差も考慮したほうがいいでしょう。一生の間で体内時計がもっとも遅れるのは、男性21歳、女性19.5歳です。その年齢をピークにして体内時計は年々早まっていき、必要な睡眠時間も短くなっていきます。50～60代の中高年には苦でない早朝出勤も、若い社員にとっては大変なのです。

　早起きできないのは早く寝ない本人のせいだ、という指摘も間違いです。睡眠のメカニズム上、人は夜更かしはできても、早寝することはできません。人間は大脳皮質が発達しているため、眠気がやってきても自分の意志で覚醒し続ける、つまり夜更かしすることは可能です。しかし、眠気は体温やホルモンの作用の結果であり、自分の意志で前倒しして早くやってこさせることはできません。

　早起きを習慣化すれば朝型に変わるというのも幻想です。たしかに早起きして午前中に日光を浴びる行為を続ければ、体内時計が少しずつ前倒しされて、早起きが多少は楽になっていきます。しかし、朝型か夜型かは遺伝的な(体質的な)影響が大きく、週末に寝だめして遅く起きると、結局は体内時計が本来のパターンに戻ってしまいます。

　健康やパフォーマンスに大切なのは、早寝早起きではなく、自分に合った睡眠パターンで眠ることです。職場ではフレックス制や在宅勤務などを導入して、一人ひとりの睡眠パターンに合わせた柔軟な働き方ができる体制を整えるべきでしょう。

　▼夜型人間は早寝早起きしようとしても朝型になれない

三島 和夫（みしま・かずお） 秋田大学大学院医学系研究科精神科学講座教授。国立精神・神経医療研究センター睡眠・覚醒障害研究部部長などを経て、2018年より現職。『朝型勤務がダメな理由 あなたの睡眠を改善する最新知識』など著書多数。

10/10(木) 17:15配信 https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191010-00030054-president-life https://amd.c.yimg.jp/amd/20191010-00030054-president-001-1-view.jpg

【浜松市】ブラジルから日本にやって来たジュニオール・シンヤさん（34）は数年前、住居を探す際に嫌な思いをした。賃貸物件の家主にブラジル人であることを告げると、手数料を余分に求められたうえ、日本人の保証人を見つけるように言われたのだ。

　「一番のショックだった」。こう話すシンヤさんは現在、ポルトガル語やスペイン語を母国語とする人向けのインターネット接続サービスを仕事にしている。

　昨年12月に入居した浜松市内のアパートは、米ニューヨークに本社があるプライベートエクイティ（PE）投資会社… https://jp.wsj.com/articles/SB11286504854297084764204585376352712938016

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190610-00000005-reut-eurp 　英次期首相の座を巡って実施される与党・保守党党首選で最有力候補と目されているジョンソン前外相は９日、サンデー・タイムズ紙のインタビューで、 欧州連合（ＥＵ）離脱でより良い条件を引き出すため、離脱に伴う「清算金」の支払いを留保する考えを示した。

ジョンソン氏は「われわれの友人やパートナーは、（ＥＵ離脱について）この先の道のりをより明確にできるまで、 清算金は支払われないと理解する必要がある。（英国にとって）適切な合意を得る上で、清算金は素晴らしい解決手段であり、潤滑油だ」と語った。 メイ首相は昨年、ブレグジット（英のＥＵ離脱）に際して３９０億ポンド（５００億ドル）の清算金を払うことで合意している。

このためフランスのマクロン大統領に近い筋は、清算金の不払いはソブリン債のデフォルト（債務不履行）に等しい行為だと反発。 別の関係者もロイターに「支払い義務をないがしろにするのは、国際的な約束を果たさないことで、デフォルトと同じだ。 その結果がどうなるかは誰でも分かる」とけん制した。

ジョンソン氏と保守党党首を争う主なライバルであるゴーブ環境相、ハント外相、ジャビド内相も、ＥＵ離脱の再交渉を希望しているが、 清算金の支払い問題を交渉手段にしようという意向は誰も持っていない。

　またジョンソン氏は、アイルランド国境問題に関しては長期的な合意の一環としてのみ解決されるべきだと主張し、 メイ氏がＥＵとまとめた北アイルランドの開かれた国境を維持するための「安全策」の受け入れを拒否した。 ジョンソン氏は、このインタビューが公表された直後、保守党内の強硬なＥＵ懐疑派に大きな影響力を持つスティーブ・ベーカー氏の支持を取り付けた。

中国の習近平国家主席が訪韓の方針を固めた。これに伴い、今月２８～２９日に大阪で開催される主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議（サミット）に先立ち、習主席が韓国を訪韓することにしたと北京の事情に詳しい西側外交消息筋が５日、明らかにした。

この消息筋は「習主席が米中貿易戦争激化などのさまざまな外交的悪材料にもかかわらず、中国の伝統的な近隣諸国として、中国の周辺国外交で核心的な役割を占める韓国への訪問をこれ以上先送りできないと判断したものと承知している」と話した。

また「大阪Ｇ２０サミットへの参加に先立ち、今月最終週に韓国に訪れる日程を中国当局が準備していると承知している」と伝えた。習主席の訪韓が実現すれば、朴槿恵（パク・クネ）政府時の２０１４年７月に国賓で韓国を訪れて以来、５年ぶりとなる。

中国政界に明るい別の消息筋によると、韓中実務者が今月３日から本格的な習氏訪韓準備作業に着手した。習主席の正確な訪韓日時と滞在期間、ソウルでの動線問題などを協議し、文在寅（ムン・ジェイン）大統領と話をする主要議題を点検すると伝えられた。

習主席は今後、文大統領とより多くの首脳会談を通じて韓国との関係強化に出る見通しだとこの消息筋は伝えた。今月末のソウルと大阪Ｇ２０サミットで両国首脳会談を推進することに続き、来年は中国海南島で開かれる博鰲（ボアオ）フォーラムにも文大統領を招待して再び韓中首脳会談を開催する構想だという。

当初、習主席の訪韓をめぐって先月末に駐韓中国大使館が習主席の訪韓に備えて予約していたソウルの宿舎をキャンセルして、事実上失敗に終わったという見方が多かった。

それでも中国当局が習主席の訪韓側に立場を旋回させたことに対しては、その最も大きい理由として、中国が直面している米中貿易戦争が挙げられる。貿易戦争が激化して、中国が友軍確保のために大々的な周辺国外交強化に出たが、ここで韓国が占める地位が他のどの国よりも高いという説明だ。

北京外交界では、習主席が北朝鮮を先に訪問してその次に韓国を訪れるという見方もあった。これに関連して、米朝関係が冷却している状態で今は北朝鮮訪問が適期ではなく、まず韓国を訪問した後、中朝修交７０周年を迎える秋に平壌（ピョンヤン）を訪れても遅くないという話が出ていると西側外交消息筋は話した。

政府当局者はこれに関連し、「韓中首脳が会って韓半島（朝鮮半島）問題を議論しなければならない必要性は変わることがない」としつつも「首脳会談は最終確定を経なければならず、両国の合意によって共同発表するのが外交的原則」と明らかにした。

2019年06月06日07時34分 [中央日報/中央日報日本語版] https://japanese.joins.com/article/166/254166.html?servcode=A00&sectcode=A30

関連スレ 【中央日報】　中立は敵をつくる　　米中からいろいろな要求を受け我々も選択を迫られている　[06/06] https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1559780071/

http://www.news24.jp/nnn/news162132244.html
金融庁「年金では足りない」資産運用促す

人生１００年時代、年金だけでは足りない、と金融庁が警鐘を鳴らした。

報告書では無職の高齢夫婦の平均的なケースで主に年金収入だけでは月５万円の赤字になり、その先３０年で総額２０００万円が不足する、という例を示した。

退職金が減り、今後年金が減る見通しもある中、金融庁では若いうちから投資など自助努力で資産運用を始めるべきとしている。