2015年3月25日マネー

ようつべ

1:名無しさん@おーぷん 2014/11/09(日)09:29:03 ID:DAobAxC8n
そう思ってる奴は五万といるわけで その中でいかに他の奴らよりも頭抜けるかどうか教えて欲しい

2015年3月25日マネー

アンドロイド

1:幽斎 ★ 2014/11/08(土) 19:36:15.63 ID:???.net
たとえばバーテンダーの仕事。これがコンピューターに代わられる確率は77%。そんな大胆予測を披露した
論文が全世界で話題だ。論文の執筆者が本誌に語った、凄まじすぎる「雇用の未来」。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40925


「コンピューターの技術革新がすさまじい勢いで進む中で、これまで人間にしかできないと思われていた仕事が
ロボットなどの機械に代わられようとしています。たとえば、『Google Car』に代表されるような無人で走る自動運転車は、
これから世界中に行き渡ります。そうなれば、タクシーやトラックの運転手は仕事を失うのです。

これはほんの一例で、機械によって代わられる人間の仕事は非常に多岐にわたります。私は、米国労働省のデータに基づいて、
702の職種が今後どれだけコンピューター技術によって自動化されるかを分析しました。
その結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高いという結論に至ったのです」

人間が行う仕事の約半分が機械に奪われる 
そんな衝撃的な予測をするのは、英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授である。

そのオズボーン氏が、同大学のカール・ベネディクト・フライ研究員とともに著した『雇用の未来コンピューター化によって
仕事は失われるのか』という論文が、いま世界中で話題となっている。
同論文の凄味は、702の職種すべてについて、コンピューターに取って代わられる確率を仔細に試算したことにある。
言うなれば、これから「消える職業」「なくなる仕事」を示したに等しく、これが産業界に衝撃を与えているわけだ。
右に載せたのは、そうした「消える、なくなる」可能性の高い主な仕事である。いずれもコンピューターに代わられる確率は90%以上という驚くべき数字が弾きだされている。
オズボーン氏が言う。

「各仕事に必要なスキルはどのようなもので、そのスキルを機械がどれだけ自動化できるのかを、
テクノロジーの発展のトレンドを考慮して詳細に調べ上げました。具体的には、コンピューター化の
障壁となりうる9つの仕事特性を抽出して 
たとえば、手先の器用さ、芸術的な能力、交渉力、説得力など、702の職種を評価したのです。

これまでロボットはルーチン的な作業しかできないとされてきましたが、ここ10年間におけるロボットの能力向上は目覚ましいものがあります。
ロボットが完全に人間の知性を手に入れるにはあと少なくとも50年はかかると言われていますが、その過程で、多くの仕事が機械の脅威にさらされることがわかってきました」

日本におけるロボット市場は直近では9000億円ほどだが、これが’20年には約3兆円、’35年には10兆円程にまで達するといわれる。
この10月に行われた日本最大のIT・エレクトロニクス見本市『CEATEC』では、人間相手にラリーをする卓球ロボットなどが披露され、
来場者の度肝を抜いたばかり。最近では携帯大手ソフトバンクが、人間相手に会話をする
世界初の感情認識パーソナルロボット『Pepper』を発表するなど、各企業のロボット開発競争は熾烈化している。
子供の頃に憧れたSFの世界が現実化する日が近づくようでワクワクする面もあるが、オズボーン氏が指摘するように
それは同時にロボットが人間の仕事を奪う皮肉な結果をもたらすのである。

■弁護士から警察まで
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40925?page=2

■知識労働者が次々失業

■絶対に消えない仕事とは?

2015年3月25日マネー

株取引

1:幽斎 ★ 2014/11/07(金) 09:35:29.70 ID:???.net
年収300万、40代で2億貯めた男の通帳履歴
http://president.jp/articles/-/13787

「会社を辞める予定なんです。20年以上働きましたけど、退職金は100万円に満たないでしょうね……」

www9945さんは小声でそう語った。年齢は40代。職業は掃除夫。年収は300万円。
それだけを聞くと、企業からリストラを受け、今後きびしい生活が待ち受けている
人物を思い浮かべるかもしれない。しかし心配は無用である。
なぜならwww9945さんは株取引を通して、資産が2億円を超える“隠れ富裕層”だからだ。


www9945さんが株を始めたのは1991年。大学を卒業し納豆メーカーに就職すると、
営業に追われ、気分が晴れない日々を送っていた。そんなとき、心を明るく照らしてくれたのが株だった。
邱永漢の本に記されていた「株式は経済を勉強できて、なおかつ面白く、そして儲かる」という考えに惹かれ、
早速自分も始めようと思ったが、当時の取引は1000株単位で簡単には手が出せない。
そこで1年半かけて100万円を貯め、セメント会社の宇部興産を52万円、北陸電力を23万円購入した。

「ちょうどその頃、仕事のストレスで体調を崩して、退職を決意したんです。
会社を辞めて3カ月経つと預金がなくなって、手元に残ったのは株だけ。家の天井を眺めながら、
旧ラジオたんぱの株式実況を聞いて過ごしてました」

このままでは生活すらできないと、祖母の紹介で、掃除会社にアルバイトとして勤務を開始する。
時給1000円。月の手取りは約14万円。半年で辞めようと思ったが、勤務してから9カ月後、人員に空きが出て正社員に昇格することになる。

掃除夫として働きだすと生活が安定し、株に打ち込む余裕もできた。
手取り給料22万円のうち約3分の1、年間にして100万円を投資。だんだん市場に対して目が肥えていったが、
買っては負けを繰り返し、最初の10年は資産1000万円の前後をうろうろしていた。

資産が急増したのは05年、郵政選挙で自民党が圧勝し、株式相場が大幅に噴き上がったときである。
なかでも不動産流動化銘柄が2~3倍になり、2005年9月に2400万円だった資産は、12月には4518万円まで膨れ上がった。

「日本株はアメリカ株と違って上昇の期間が短い。相場状況がいいときに、
多額のお金をつっこめる度胸とタイミングが必要なんです。あのときはそれが実践できました」

そして再び資産が急増したのは、12年から13年にかけて。野田佳彦首相が衆議院解散を明言した
1週間後、資産が1億円に到達し、その後のアベノミクス効果でどんどん増えていった。


そのとき、貢献した株がいくつかある。ひとつが森下仁丹だ。仁丹製造のコーティング技術を利用して、
継ぎ目のないシームレスカプセルを開発。白アリ駆除剤、レアメタル回収、医療分野にも乗り出し、
業績を復活させた。マイナーなところでは、長野県上田市のシーティーエス。工事現場などの仮設事務所に
オフィス機器をレンタルする会社で、公共投資が伸びれば必然的に伸びるという読みで購入した。
建築系コンサルやダスキン代理店が本業のナックも、読みが的中した会社だ。宅配水のサービスを展開しており、
東日本大震災の後、新規顧客が増えると予想。購入時の株価1000円が半年で2350円まで伸びた。

こうした銘柄をwww9945さんはどのように見つけるのか。会社四季報や投資家のブログやツイッターから拾った
情報も活用するが、ヒントは生活の中にいくつも転がっているという。

「たとえば繁華街やショッピングセンターを歩いて、床が傷んでいるチェーン店は来客が多いと予想できるし、
仕事で『あの会社はケチだ』と噂を聞く企業は、逆に言えばコスト管理がきびしいということ。
どちらも企業としては優良ですよね。そうやってアンテナに引っかかった企業の業績や財務をチェックして、投資の参考にすればいいんです」

2015年3月25日マネー

金ない

1:以下、\(^o^)/でVIPがお送りします 2014/10/27(月) 12:33:39.38 ID:5ggs0OL8O.net
独身でこれ言う奴ってどんだけ計画性ないの

2015年3月25日マネー

ドイツ銀行

1: サソリ固め(庭)@\(^o^)/ 2014/11/06(木) 18:48:43.77 ID:h5n+vb5H0.net BE:586999347-PLT(15000) ポイント特典
 【ベルリン=工藤武人】ドイツのオンライン銀行が11月から、大口預金に限り、預金額に応じて利息を付けるのではなく、
顧客から利子を徴収する「マイナス金利」を同国で初めて導入した。

 欧州中央銀行(ECB)による超低金利政策の影響で、金融機関は利ざやが稼ぎにくくなっており、
マイナス金利の導入が「珍しいことではなくなる」(独有力紙フランクフルター・アルゲマイネ)との見方も出ている。

 マイナス金利を導入したのは独中部チューリンゲン州の小規模行「ドイツ・スカート銀行」。
導入理由について同行は「金利状況を勘案すると採算を維持しながら商品を提供できなくなった」と説明している。

 対象は同行での預金総額が300万ユーロ(約4億2000万円)超の顧客で、貯蓄口座に50万ユーロ(約7000万円)以上を預けていた場合などに
金利として0・25%が徴収される。
同行は「一般的な顧客に影響は及ばない」と強調する一方、約1万2000の顧客数のうち、マイナス金利が適用される対象者数は明らかにしていない。
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20141106-OYT1T50016.html