主因は前週9日に発表した2014年3～11月期の連結決算が市場予想を下回り、警戒感が広がったこと。連結営業利益は、前年同期比48％減の493億円となった。15年2月期の通年見通しは営業利益2000億円から2100億円のまま見直しされなかったが、市場はそれを絶望的と見たわけである。

　イオン全体の業績不調の主因は、本業である総合スーパー（GMS）事業である。GMS中核事業子会社であるイオンリテールの営業損益が、14年3～11月期は182億円の赤字に転落（前期は57億円の黒字）。同年3～8月期は75億円の赤字だったが、直近3カ月で107億円の赤字がさらに上乗せされた格好だ。大型化など改装店舗は一部好調だが、既存店売り上げが前期比2.4％減と不振。特に衣料品が4.1％減と大きく落ち込んだほか、食品も2.3％減と苦戦した。

　イオンの岡崎双一・専務執行役GMS事業最高経営責任者は｢改装は順次していくが、（店舗数が多く）分母が大きいのでどれぐらい早くできるか｣（今月9日の発表）と述べている。岡崎専務はまた、「価格政策で消費増税後の対応に失敗した。値上げしたのではないかと思われる値付けをしてしまった」と敗因を語った。●曲がり角迎えたGMS

　しかし、イオンの不調は、大型小売店舗をチェーン展開するGMSの業態がいよいよ曲がり角に来ていることの現れともいえる。

ここ最近、消費者が大型GMSを訪れる頻度は少なくなりつつある。日常の買い物は、コンビニエンスストアや、アマゾン、楽天などのインターネット購入へシフトしてきた。リアル店舗で探し回るより、ネットでの大量一括比較、そして検索型のショッピングが効率的となってきた。

もしくは、専門店チェーンへ行くこともあり、野菜や総菜などの日々の購買なら中小規模のスーパーで済ませることも多い。逆に贈答品などの一部高級品は、伝統的なブランド力がある百貨店で購入する。

　つまり、GMSはあらゆる業態に消費者を奪われているのだ。日本の小売業態はここ20年ほどの間に大変貌を遂げてきた。それは「大から小へ、さらに無店舗（ネット）へ」という大きな流れだ。
　この流れを象徴する大きな出来事が昨年重なった。まず7月28日にそごう前会長だった水島廣雄氏が亡くなった。一度は「地域一番の巨艦店主義」でそごうを日本最大のデパートに育て上げた経営者だが、そごうは2000年に民事再生法を申請し、事実上の経営破綻に追い込まれる。
水島氏は翌年、強制執行妨害容疑で逮捕され、06年には有罪判決が確定した。水島氏の逝去と共に、デパート時代は終息したともいえる。

　昨年12月26日には、ダイエーの上場が廃止された。半世紀以上日本の小売業界を牽引してきたダイエーは、支援を受けてきたイオンの完全子会社となった。18年にはダイエーのブランド、屋号そのものが消滅する予定だ。GMSで最大のプレイヤーだったダイエーが倒産し消滅していくわけだが、実は吸収したイオン自身も同じ業態なので、その将来が万全というわけではない。GMSという業態の未来は暗い。 

（文＝山田修／経営コンサルタント、MBA経営代表取締役）