1: ノチラ ★ 2017/10/13(金) 22:17:29.01 ID:CAP_USER
前回のマネーシフト『いま、プロの資産運用の世界で起こっている「異変」から学ぶべきこと』では、積立型の長期投資を目指すなら、そして投資の初心者であればなおさらのこと、外国株への投資を検討すべきだという話をした。
企業の規模が日本企業に比べて圧倒的に大きく、株価も安定している。人生100年時代の超長期投資を前提とすれば、日本株よりも外国株の方が向いているというのが、その理由だ。
今回は外国株投資の実践編として、具体的な購入方法や、多くの人にとって気になるであろう為替の問題について解説してみたい。
外国株は手を出しやすい
今ほどネット証券の環境が整備されていなかった時代には、外国株を買うことは一苦労であった。だが現在ではメジャーなネット証券会社であれば、どこでも簡単に外国株を買うことができる。
外国株ということになると、あらゆる国が対象となるが、基本的には米国株の口座を開設すればよい。米国の株式市場には、米国企業はもちろんのこと、欧州や英国の一部企業もADR(米預託証券)という形で株式を上場している。とりあえず米国市場で取引ができれば、それ以外の国の銘柄も購入することが可能だ。
日本のネット証券で売買できる米国株の銘柄はそれほど多くない。もっとも多いマネックスが約3000銘柄、SBI証券が約1400銘柄、楽天証券が約1300銘柄といったところである。米国のNYSE(ニューヨーク証券取引所)やNASDAQに上場している銘柄は6000を超えるので、日本で売買できるのはその一部ということになる。
だが本コラムは、投資の初心者が長期投資を行うことを前提にしているので、投資対象となるのは主要銘柄に限定される。
筆者が日本株だけでなく外国株にも投資すべきだと主張しているのは、日本企業よりも外国企業の方が、規模が大きく経営が安定しているところが多いからである。こうした著名企業に投資を限定するのであれば、ネット証券各社が扱う銘柄の範囲内で、ほとんどの投資対象をカバーできると思ってよい。
各社の中でマネックスの銘柄数は特に多く、希望の銘柄を見つけ出せる確率はより高くなるだろう。だが、実際に米国株を売買している筆者の感覚では、SBIや楽天の銘柄数でも不都合を感じるケースはそれほど多くない。
マネックスの銘柄数の多さは魅力だが、銘柄数だけにこだわって証券会社を選択する必要はなく、売買手数料などを総合的に判断して取引する証券会社を選べばよい。
日本企業より配当がいい
以下ソース
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53147
企業の規模が日本企業に比べて圧倒的に大きく、株価も安定している。人生100年時代の超長期投資を前提とすれば、日本株よりも外国株の方が向いているというのが、その理由だ。
今回は外国株投資の実践編として、具体的な購入方法や、多くの人にとって気になるであろう為替の問題について解説してみたい。
外国株は手を出しやすい
今ほどネット証券の環境が整備されていなかった時代には、外国株を買うことは一苦労であった。だが現在ではメジャーなネット証券会社であれば、どこでも簡単に外国株を買うことができる。
外国株ということになると、あらゆる国が対象となるが、基本的には米国株の口座を開設すればよい。米国の株式市場には、米国企業はもちろんのこと、欧州や英国の一部企業もADR(米預託証券)という形で株式を上場している。とりあえず米国市場で取引ができれば、それ以外の国の銘柄も購入することが可能だ。
日本のネット証券で売買できる米国株の銘柄はそれほど多くない。もっとも多いマネックスが約3000銘柄、SBI証券が約1400銘柄、楽天証券が約1300銘柄といったところである。米国のNYSE(ニューヨーク証券取引所)やNASDAQに上場している銘柄は6000を超えるので、日本で売買できるのはその一部ということになる。
だが本コラムは、投資の初心者が長期投資を行うことを前提にしているので、投資対象となるのは主要銘柄に限定される。
筆者が日本株だけでなく外国株にも投資すべきだと主張しているのは、日本企業よりも外国企業の方が、規模が大きく経営が安定しているところが多いからである。こうした著名企業に投資を限定するのであれば、ネット証券各社が扱う銘柄の範囲内で、ほとんどの投資対象をカバーできると思ってよい。
各社の中でマネックスの銘柄数は特に多く、希望の銘柄を見つけ出せる確率はより高くなるだろう。だが、実際に米国株を売買している筆者の感覚では、SBIや楽天の銘柄数でも不都合を感じるケースはそれほど多くない。
マネックスの銘柄数の多さは魅力だが、銘柄数だけにこだわって証券会社を選択する必要はなく、売買手数料などを総合的に判断して取引する証券会社を選べばよい。
日本企業より配当がいい
以下ソース
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53147