マネー– category –
-
【テレビ】日給が数百万円だった!? 宇多田ヒカルの元夫・紀里谷和明の収入に騒然
マネー
1: 砂漠のマスカレード ★@\(^o^)/ 2015/08/04(火) 11:20:08.44 ID:???*.net 8月3日に放送された『しくじり先生』(テレビ朝日系)に、紀里谷和明氏(47)が先生として登場した 紀里谷氏って誰?という方には、元妻は7月3日に第一子を出産したばかりの宇多田ヒカルといえば分かるだろうか。 紀里谷氏は15歳で渡米し、24歳でニューヨークを拠点に写真家として活動。26歳のときに日本に帰国している。NYで写真家として活動していた彼にとって日本の写真業界は相当ぬるかったようで、あっという間にトップクラスになれたそうだ。 自分でこういうことをサラッと言ってしまうところが、いかにも紀里谷氏らしい。スタジオからは、失笑も漏れたが、そこまで嫌みに聞こえないのも彼の人徳だろ... -
【国際】取引再開のギリシャ株式市場が23%下落、銀行株はストップ安
マネー
1: 孤高の旅人 ★ 2015/08/03(月) 17:57:26.59 ID:???*.net http://jp.reuters.com/article/2015/08/03/eurozone-greece-stockmarket-open-urgent-idJPKCN0Q80QW20150803 取引再開のギリシャ株式市場が23%下落、銀行株はストップ安 2015年 08月 3日 17:06 JST [アテネ 3日 ロイター] - 5週間にわたる休場を経て取引が再開されたギリシャの株式市場で、主要株価指数が大幅に下落している。序盤時点で主要株価指数.ATGは約23%下落。 国内最大の商業銀行であるナショナル・バンク・オブ・グリース(NBG)(NBGr.AT)は30%の急落でストップ安となった。銀行株指数.FTATBNKもストップ安。 ギリシャの株式市場は、6月26日の取引を最後に取引が停止されていた。 60: 名無しさ... -
【芸能】ヒロミは副業で年商10億円? 海原やすよともこは副業に向かない芸人を名指し。副業の落とし穴
マネー
1: 砂漠のマスカレード ★@\(^o^)/ 2015/08/02(日) 16:58:15.63 ID:???*.net 1日に放送された「特盛!よしもと 今田・八光のおしゃべりジャングル」(読売テレビ)では、「芸能人のお金事情を大解禁!」として芸能人の副業などを取りあげた。 芸能界には、財テクで稼いでいる人が多数いる。その中でも、河合俊一は財テク成功者のひとりとしてゲスト出演。最初の元手は140万からスタートしてそこから増え、実際のところいくら儲かったのかはわからないそうだ。 副業で稼いでいる芸能人の中には、ロングブレスのダイエットで設けた美木良介がいる。印税だけでも3億円あり、事務所を独立して個人事務所を開いた。 そして最近タレント活動が忙しいヒロミ。テレビから一時消えたときには、... -
ついやっちゃう男のムダ遣い
マネー
1: ジャンピングDDT(徳島県)@\(^o^)/ 2015/08/02(日) 09:27:52.55 ID:C3jX92qP0.net BE:844761558-PLT(13051) ポイント特典 やめなきゃ…と思っても、なかなかやめられない「悪習慣」のひとつが「ムダ遣い」。ぜいたくしているわけでもないのに、なぜかお金が貯まらない…という人はたいてい小さなムダ遣いを重ねているもの。そこで25~34歳の男性300人に、「なかなかやめられない!ついやっちゃうムダ遣い」についてアンケート調査してみた。その結果、TOP5は以下のように! 〈ついやっちゃうムダ遣いTOP5〉 (複数回答可 調査協力/クロス・マーケティング) 1位 「コンビニなどでお菓子や飲み物を“ついで買い”」(38.1%) 2位 「ネット通販で漫画や本、DVDなどを“ついで買い”」... -
ゲリノミクスマンセー 若年層で世帯年収300万円未満の割合がほぼ倍増 財務省が発表
マネー
1: XM 評判・口コミ – FX・投資・マネーまとめ速報 2015/08/02(日) 10:42:11.34 ID:TTeWBrpF0.net BE:837857943-PLT(12000) ポイント特典 若年層で世帯年収300万円未満、ほぼ倍増 財務省は31日の政府税制調査会(首相の諮問機関)に、年齢層ごとの世帯年収が1994年から2009年にどう変化したのかを分析した結果を提示した。 若年層(30歳未満)で、世帯年収が300万円未満の割合は9・8%(94年)から18・7%(09年)へとほぼ倍増し、若い世代の苦しい生活実態が浮き彫りになった。 政府税調は所得税制の抜本改革を検討しており、分析結果は、適切な負担のあり方を考える材料となる。総務省の全国消費実態調査を基に、2人以上の世帯について、若年層、壮年層...