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元ニートが工場で3交代勤務はじめて半年たつんだが…
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1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/06/02(日) 17:14:41.458 ID:r5acVAgDa おまえらマジでやめとけよ 身体と頭おかしなるで 2: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/06/02(日) 17:15:11.851 ID:9Wh8L+yIM 何の仕事? 11: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/06/02(日) 17:17:37.920 ID:r5acVAgDa >>2 自動車工場のライン作業 3: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/06/02(日) 17:15:16.048 ID:deo5P3qqa そのようだな 12: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/06/02(日) 17:17:48.680 ID:r5acVAgDa >>3 そのようだよ... 4: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2019/06/02(日) 17:15:25.246 ID:NOIryMEH0 そら三交... -
【半導体】「半導体市場は10年ぶり最悪、最大の打撃はサムスン電子」
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1: 田杉山脈 ★ 2019/05/30(木) 01:35:15.08 ID:CAP_USER 最近の半導体業況が数字で表れた。今年1-3月期のサムスン電子の売上高は前年同期比35%減、SKハイニックスは26%減となったことが分かった。メモリー半導体価格が前年に比べて下落し、メモリーに注力する両社が大きな影響を受けた。 市場調査会社IHSマーケットによると、世界半導体業界の1-3月期の売上高は1012億ドル(約120兆3300億ウォン、約11兆円)だった。前年同期比で12.9%減少した。IHSマーケットは「四半期別の売上高で見ると、2009年4-6月期以来の大幅減少となった」とし「1-3月期の半導体市場で勝者はいなかった」と説明した。 世界10大半導体企業で2番目のサムスン... -
【金融】三菱UFJ銀、中国で証券投資枠 世界の銀行で最大
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1: 田杉山脈 ★ 2019/05/29(水) 19:46:44.02 ID:CAP_USER 三菱UFJ銀行は人民元建てで中国の債券や株式に投資する「人民元適格海外機関投資家(RQFII)」の投資枠を取得した。投資できる金額は60億元(約960億円)で、世界の銀行で最大となった。中国企業の資金調達に直接関与して関係強化を図るとともに、中国での存在感を高める狙いがある。 銀行に与えるRQFIIの認可枠としては、中国工商銀行の欧州法人の40億元がこれまでの最高だった。海外の金融機関による中国… https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45417300Z20C19A5MM8000/ 44: 名刺は切らしておりまして 2019/05/30(木) 02:54:43.97 ID:kObx8I3V >>1 またアメリカ様にガツンとやられるぞ三菱さんよ。 3: 名刺は切らしてお... -
【経済】くら寿司、新卒の年収1000万円 幹部候補生に
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1: アルカリ性寝屋川市民 ★ 2019/06/02(日) 05:25:49.73 ID:g4PI02zW9 くら寿司は2020年春入社の新卒採用で、入社1年目から年収1000万円の幹部候補生を募集する。26歳以下でビジネスレベルの英語力を持つ人材を最大10人ほど採用する。米国や台湾など海外でも回転ずし店を積極出店するなか、グローバルで経営を担う人材を確保する狙いだ。 幹部候補生は入社して2年間、店舗での研修や購買部などでの職場内訓練(OJT)を受ける。そのあと1年程度、海外研修に参加する。研修後は適性… ※この記事は会員限定記事です。全文は会員登録をした上で自己責任でご覧下さい 日本経済新聞 2019/5/31 20:30 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45538520R30C19A5916M00/ 3: 名無しさん@1周年 201... -
【経済】日本の競争力は世界30位、97年以降で最低 IMD調べ
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1: ムヒタ ★ 2019/05/29(水) 06:07:26.05 ID:CAP_USER 【ジュネーブ=細川倫太郎】スイスの有力ビジネススクールIMDは28日、2019年の世界競争力ランキングを発表した。日本の総合順位は30位と前年より5つ順位を下げ、比較可能な1997年以降では過去最低となった。企業の生産性の低さや経済成長の鈍化などが理由で、アジアの中での地盤沈下も鮮明になっている。 調査対象は63カ国・地域。1位はシンガポールで、先進的な技術インフラやビジネス環境が高く評価された。一方、前年に1位だった米国は3位に転落。IMDは燃料価格の上昇やハイテク輸出の減少が米経済に打撃を与えていると指摘したほか、トランプ大統領の税制改革の効果にも懐疑的な見方を示した。 日本は判断基準となる項目別で、...