投資

９日のニューヨーク原油先物市場ではウェスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）先物が大幅続落。 米在庫増加による供給だぶつきを市場は無視できなくなり、昨年の石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国・非加盟国による減産合意を受けた上昇は消失した。

戦略国際問題研究所（ワシントン、ＣＳＩＳ）のアダム・シミンスキー氏は「世界的な需給バランスを巡る不安が広がっている」と指摘。 米エネルギー情報局（ＥＩＡ）の局長を務めた経歴のある同氏は電話取材に対し、 「バレル50ドルの価格でシェールが市場に戻ってきた。ＯＰＥＣとその他産油国が生産合意を延長するかどうかという不透明感もある」 と述べた。

ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）のＷＴＩ先物４月限は前日比1.00ドル（1.99％）安い１バレル＝49.28ドルで引けた。

以下、ソース元で。 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-03-09/OMKEBOSYF01S01

豆券程度で楽しんでるなら分かるけど
大金突っ込んでる人はなぜ競馬なの？
勝つか勝てないかは別として競馬ってリスクが高いよ

http://forbesjapan.com/articles/detail/15407

高校時代の身長は、あなたが許容範囲と考える金融リスクの程度にどれほど影響を及ぼしているのだろうか。 私たちが想像する以上に、その影響は大きいのかもしれない。

コーネル大学ダイソン応用経済経営校のジャワド・アドゥーム助教（金融学）と研究チームは、身長とBMI（体格指数）に 関する過去の複数の調査結果について検証を行い、これらの間には驚くような関連性があることを確認した。 身長が高い人ほど、「株式」への投資を好む傾向があるというのだ。 助教がジャーナル「マネジメント・サイエンス」に発表した論文によると、投資家全体を100人として考えた場合、 身長が最も高い人から数えて20番目までに入る人たちは、低い方から20番目までに入る人たちに比べ、株式への投資を行う可能性が7.5%以上高かった。 さらに、身長に関する長期的な調査から明らかになったのは、単純に身長の高い人の方が株式投資を 行っているわけではないということだ。例えば高校の同級生など、10代のころに仲間たちより身長が高かったということが、 株式投資への態度に影響をもたらしていると考えられる。

一方、仲間たちより肥満度が高かった場合はどうだろうか。株式投資を行う可能性は、平均的な体格の人たちに比べて10％低くなっており、 身長とは逆の影響が確認された。 身体的な特徴は投資に対する自信にいかに影響を及ぼすのかという点に関心を持ってきたアドゥーム助教は、 「世帯によって株式投資を行っている場合とそうでない場合がある理由は、長期にわたって解明されずにきた」と指摘。 問題は、最終的に身長が高い人になるかどうかではなく、人生の早い時期にその身長に達したかどうかだと説明する。 労働経済学の分野では過去に身長と収入の関連性に関する研究が行われており、助教の研究はそれをベースにしたものだという。

助教が発表した研究結果は、なぜ早い時期に身長が伸びた人は自尊心が高くなり、課外活動に積極的になり、 10代のうちにより良い社会経験を積むことができるのか、高学歴になる傾向があるのかという疑問への 答えを見つける手助けにもなるかもしれない。ただ、この研究は株式投資を行う程度に関するものであり、 投資の成果について明らかにしたものではないという点に注意が必要だ。 経験豊富な専門家たちが指摘するとおり、自信過剰な投資家は、失敗することも多い。 だが、一方で株式投資を避けることも、実質的なリスクを伴う。米国では、金利が付く銀行口座に預金するだけでは、 インフレが進行するペースに対応できない。十分な貯金を実現することは不可能だ。

「投資を全く行わないことを妥当な判断だと考えるのは非常に難しい」と話す助教は、 「人口の半数以上が全く株式投資を行っていないことは、まさに不可解な話だ」と述べている。

銀行からの案内みた

　カジノ推進法が成立してから2カ月。世界のカジノ王たちが日本に集結しています。シンガポールのマリーナベイサンズなども手掛けるラスベガスのカジノ王や世界一の市場規模を誇るマカオのカジノ王の息子が来日し、日本市場への進出をアピールしました。

　メルコ・クラウン・エンターテインメント、ローレンス・ホー会長：「何年ものロビー活動がついに実になりました。この機会は無限大です。我々は勝つためには必要なものは何でも費やします」
　22日に記者向けの説明会を行ったのは、マカオなどでカジノ事業を手掛けるメルコ・クラウン・エンターテインメントです。会長のホー氏は関心のある都市として大阪を挙げ、投資額については「現段階では上限を決めない」としながら「必要な金額は投資していく」と意欲を見せました。同じホテルの中では、ラスベガスなどを拠点とする世界のカジノ企業のトップが投資家向けの説明会を行っています。日本でのカジノ解禁の前提となる実施法案はまだ提出されていません。依存症対策もできていないなか、世界のカジノ王たちは猛烈な攻勢を掛けてきています。

http://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/000094918.html