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優香さん(仮名、32歳)「絶対に年収1000万円以上の男性と結婚したい」
マネー
1: 名無しさん@涙目です。(岐阜県)@ ©2ch.net [US] 2017/09/18(月) 09:39:47.12 ID:i9MnEaz30 BE:723460949-PLT(13000) ポイント特典 絶対に年収1000万円以上の男性と結婚したい(抜粋) 「高収入の男性と結婚したい」。今回の相談者・優香さん(仮名、32歳)は、はっきりとそう言いました。驚かされるのは、優香さんが「お金に困っていない」「貧しい家庭に育ったわけでもない」普通のOLであること。それでも「低収入の男性とは絶対に結婚したくない」 とお金に執着しているのです。(略) 優香さん「大学を卒業して以来、高収入の男性しか興味がありませんでした。4人お付き合いしましたが、全員高収入の男性でしたね」 木村「優香さんの考える高収入とは、具体的にどれくらいの金額ですか... -
株で大儲け、大損した医療関係者
マネー
1: 名無しさん@お腹いっぱい。 2016/08/12(金) 13:05:12.10 俺の場合、大儲け→中損→中儲け→中損 →→→ トータルではここ4年間で 6000万円ほど儲けました。 小野薬品で大儲けできたが、任天堂の高値掴みで大損。 株は魔物。 みなさんの実績を教えてください。 2: 名無しさん@お腹いっぱい。 2016/08/12(金) 13:18:22.85 うちの薬局の店長は最近任天堂の株で1週間で500万ぐらい儲けて みんなに驕りまくってくれましたよwww 3: 名無しさん@お腹いっぱい。 2016/08/12(金) 14:00:01.11 俺の上司任天堂株で300万の損切り。 機嫌悪いし車もボロのまま。 任天堂買わなきゃプリウスくらいは買えたのにね。 4: 名無しさん@お腹いっぱい。 2016/08/12(金) 21:26:48.99 うちの部長も... -
【NPO】2000万円の寄付集め貧乏さん150世帯に2か月に1度おこめや飲料水などを届ける文京区の計画、申込み多数でもっと寄付をとの事
マネー
1: 水星虫 ★ ©2ch.net 2017/09/18(月) 09:44:26.88 ID:CAP_USER9 こども宅食 希望多く寄付協力を *ソース元にニュース画像あり* http://www3.nhk.or.jp/lnews/shutoken/20170918/1000000671.html ※NHKローカルニュースは元記事が消えるのが早いので御注意を 東京・文京区がふるさと納税を活用して経済的に苦しい家庭の子どもたちに食品を届ける取り組みについて、来月からの開始を前に全国から多くの寄付は集まっているものの、 配布を希望する世帯が計画を大幅に上回っていて、区は引き続き寄付を呼びかけています。 文京区は、来月中旬から、子どもの貧困対策に取り組むNPO法人などと共同で児童扶養手当や就学援助を受給している世帯を対象に、コメや飲料水などを届ける、「こど... -
お前ら!!アベノミクスで給料下がったろ????
マネー
1: Ψ 2017/09/17(日) 07:10:18.57 ID:1Efbvo0t 所得税は上がるわー 物価は上がるわー 今度はカードローンも縮小!!!! 殺しに来たぞ政府が 2: Ψ 2017/09/17(日) 07:11:46.00 ID:1Efbvo0t 社会保険の強制加盟 強制徴収も大きいわな 3: Ψ 2017/09/17(日) 07:32:07.06 ID:e1W0hzat カードローンも縮小は別にいいだろ 7: Ψ 2017/09/17(日) 07:43:27.10 ID:1Efbvo0t >>3 カードローンを使用している層によるな 低所得者なら、金目当ての犯罪が増える事必至。 5: Ψ 2017/09/17(日) 07:37:00.95 ID:4PRBu5KE 9割以上の臣民が実質賃金が下がった。 8: Ψ 2017/09/17(日) 07:47:11.26 ID:i8ymbKan バイトだけどこの2年で月収10万あがったわ。 まぁアベノミクス関係無く時給査定と役職つ... -
【社会】大卒の3年内離職率32% 14年、景気回復で転職しやすく
マネー
1: ノチラ ★ 2017/09/15(金) 22:20:00.81 ID:CAP_USER 厚生労働省は15日、大卒で就職後3年以内に離職した人の割合(離職率)は、2014年3月の卒業者で32.2%だったと発表した。前年から0.3ポイント上昇した。 離職率は5年続けて30%台前半で推移。同省は「(希望と実際の仕事が異なる)ミスマッチによる離職は減っているとみられる。一方で景気回復で転職がしやすい環境にあり、相殺されて横ばいの動きになっている」と分析している。 離職率を業種別にみると、宿泊・飲食サービスが50.2%と最も高く、生活関連サービス・娯楽が46.3%、教育・学習支援が45.4%と続いた。電気・ガスなどインフラは9.7%で唯一、1桁台だった。 企業規模別にみると従業員千人以上の場合は24.3%...