2016年11月

彼らの行動パターンや日常の習慣にいくつかの共通点があることに気づきました。今回はポイントを6つご紹介しましょう。

1.「変化」を歓迎し、新たな環境に進んで飛び込む 　今、企業経営の第一線で活躍しているエグゼクティブの多くは、これまでのビジネス人生の中で「環境の激変」を何度も経験しています。 　ビジネス環境や手法がめまぐるしく移り変わっていく昨今、柔軟性や変化対応力は経営幹部として舵（かじ）取りをするために欠かせないスキルといえるでしょう。

2.「社外ネットワーク」から新しい視点を得る人と出会うための活動、人とのつながりをより深める活動に対し、時間とお金を惜しまないのも、エグゼクティブたちに共通する特徴の一つ。ビジネス関連の人脈の開拓はもちろんのこと、あえて仕事を離れた場所で、「肩書き」を外して人付き合いができる場所に身を置いている人も多く見られます。

3．「遊び」を極めることで、感性を磨く私がお付き合いしているエグゼクティブたちは、オンとオフをきっちり切り替え、趣味やレジャーも楽しんでいます。　メリハリが利いた人、感性が豊かな人、人生を楽しんでいる人は、自然と人間的な魅力を醸し出します。

4．歴史・思想・哲学から「知恵」を得る取引先を訪問して社長室に通されたとき、本棚を見てみると、ビジネス書に混じって「歴史」「思想」「哲学」に関連する本が並んでいることがよくあります。
エグゼクティブには、そうした本を読むだけでなく、セミナーやワークショップに参加している人も少なくありません。

5．「メンター」として頼れる存在を持っている迷ったとき、信頼して相談できる「メンター」的存在がいるかどうかは、かなり重要なポイントです。昔の上司であったり、取引先の社長であったり、プライベートで知り合った大先輩のベテラン・ビジネスパーソンであったり。

6．自分の「応援団」をないがしろにしない家族や友人は、利害関係を超えた、自分の「応援団」。そういう人たちを大切にしていれば、苦しい局面に立たされたときも、さまざまな面で支えとなってくれます。http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161113-00010001-nikkeisty-bus_all&p=1

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50189
日本の株価がとんでもなく暴落する??。そんな不気味な「未来予測」を描いた日本銀行のレポートがいま、マーケット関係者の間で話題を呼んでいる。 レポートの正式名称は、『金融システムレポート　別冊シリーズ』。金融システムレポートは日銀の金融機構局が年に2回作成し、日本の金融システムの健全性について日銀が分析するものである。

その『別冊シリーズ』は特定の課題やテーマをより掘り下げて分析するもので、10月末に完成した最新版ではマーケットで異常事態が起きた場合にどういう影響が及ぶかについて、専門数式やグラフを用いた徹底分析に紙幅が割かれている。レポートを作成した金融機構局は、総勢300名を超す日銀マンが働く大所帯。経営危機で資金繰りに行き詰まった金融機関への緊急融資を担うことから、金融システムの安定をつかさどる「最後の砦」とも言われる。つまりは日銀の中枢の一つであり、そこが「株価暴落レポート」を出したのだから余計に衝撃が大きくなっている。今回のレポートではまず、これから米国の長期金利が急上昇するという事態を見込んで、その際には世界経済や日本経済にいったいどんな破滅的なことが起こり得るのかを詳述している。なぜこのような想定をしているかといえば、日本企業にとってドル金利の上昇は目下の課題であるからにほかならない。というのも、グローバル化を進める多くの日本企業はすでにドルの調達難に直面していて、今後さらなる調達難に見舞われるリスクが高まっている。日銀はあえて喫緊の現実問題の「近未来」を徹底予測することで、 最悪の事態に備えようとしているわけだ。

「世界同時株安」がやってくるレポートの中身は、背筋が凍るようなものになっている。 実際にレポートを引けば、米国の金利上昇が始まるとまず、〈米国経済が減速する。米国経済の下振れは、貿易・金融チャネルを通じて世界経済に波及する結果、わが国経済も減速する〉と、はなから「世界同時不況」のリスクを指摘している。さらに、こうした世界同時不況が顕在化してくると今度は、〈グローバルに企業財務を悪化させ、信用コストが増加する。この間、新興国から米国など先進国への資金流出が起こり、新興国の成長率がさらに下押しされたり、ドル建て債務を抱える新興国企業の財務悪化を招く可能性もある〉。つまりは、世界中でグローバル企業の決算が急激に悪化するという。レポートは続けて、これによって〈各国の株価は下落〉する、要は「世界同時株安」がやってくると見越すのである。もちろん、このような状況下では日本企業への影響も甚大なものとなり、まず〈ドル調達市場において資金供給が抑制され、(中略)わが国金融機関の海外ビジネスに収益や経営体力面から大きな影響が及ぶ可能性が高い〉。 つまり、邦銀がドルを手に入れるのに莫大なコストがかかるようになるため、海外ビジネスが立ち行かなくなると警鐘を鳴らしている。続けて、〈流動性が低い海外貸出については、これをファイナンスする外貨が確保できなければ、損失覚悟での売却(投げ売り)を余儀なくされるため、金融機関への影響も相応に大きくなると考えられる〉と、金融危機リスクにまで言及しているのである。

衝撃の試算結果この日銀レポートが恐ろしいのは、こうした金融パニックが起きた時、日本ではGDPや株価がどうなるのかまで具体的に試算しているところにある。以下が、その衝撃の試算結果である。国内経済(実質GDP)の成長率も、2015年度0・8%から2017年度マイナス0・2%へと低下する。この間、わが国の株価は、ドルの長期金利上昇の影響を踏まえ、2割弱下落すると想定する〉
日本経済はマイナス成長に転落し、1万7000円台の株価が一気に1万3000円台まで暴落するというのだから、ただ事ではないが、RPテック代表の倉都康行氏は「当然想定しておくべきシナリオです」と言う。

（続きはサイトで）

ドル円、6/3以来の109円台に復帰に迫る

　ドル円は108.99円まで上値を伸ばし、6月3日以来の109円台復帰に迫っている。
関連市場では、ダウ平均が小幅安水準でほぼ横ばい推移となっているほか、米10年債利回りは2.22％近辺で小動き。

http://zai.diamond.jp/list/fxnews/detail?id=206894#d206894

チャート | FX 外為どっとコム
http://www.gaitame.com/smphone/market/?p=chart

（1）宝くじなど一獲千金を狙うもの
・「宝くじ。必要ないものだと思うから」（28歳／アパレル・繊維／秘書・アシスタント職）
・「馬券。もったいないので買わない」（32歳／建設・土木／事務系専門職）

（2）質の悪いもの
・「品質の悪い服。安かろうが高かろうが高品質のものを身につけると思うから」（29歳／ソフトウェア／技術職）
・「激安食品。体に入るものなので、得体の知れないものは買わないし食べないと思う」（29歳／その他／秘書・アシスタント職）

（3）本当に必要でないもの
・「セール品。安いからといって買うんじゃなくて、品質のいいものを買ってそう」（30歳／機械・精密機器／事務系専門職）
・「使わないもの。安いからとか周囲の人が持ってるからという理由では買わない」（23歳／運輸・倉庫／事務系専門職）

（4）こまごまとした出費につながるもの
・「コンビニのお茶。細かいところから気にしていると思うから」（33歳／不動産／専門職）
・「使い捨ての商品です。節約家が多いと思います」（33歳／ソフトウェア／事務系専門職）

（5）値切りされたもの
・「スーパーの特売品。特売を狙う必要がないから」（29歳／団体・公益法人・官公庁／事務系専門職）
・「半額シールの貼ってある食品」（24歳／人材派遣・人材紹介／事務系専門職）

（6）ブランド品だとわかりやすいもの
・「パッと見で高級品とわかってしまうような品。センスやおもしろみがないし、資産も狙われやすいので」（24歳／マスコミ・広告／クリエイティブ職）
・「これ見よがしのブランド物やくだらない偽物」（31歳／金融・証券／事務系専門職）

http://www.excite.co.jp/News/woman_clm/20161112/Escala_20161112_6291648.html

http://jp.reuters.com/article/eurozone-italy-survey-idJPKBN12W3KU

［ロンドン　１日　ロイター］ – 独センティックスが１日公表した投資家調査によると、１年以内にイタリアがユーロ圏を離脱する可能性は９．９％と、２０１２年６月の統計開始以来、ギリシャ（８．５％）を初めて上回った。

１２年当時、ギリシャが離脱する可能性は７０％だった。

調査は１０３９人の投資家を対象に、１０月２６―２８日に実施された。