1: ニライカナイφ ★ 2017/03/01(水) 00:26:10.35 ID:CAP_USER9
まだまだ上がり続けそうなたばこ税。「1箱1,000円構想」なんて喫煙者にとっては悲鳴ものの話題もまことしやかに取り沙汰されている。 今回はマイナビニュース会員のうち喫煙者の男女191名に、たばこ1箱がいくらになるまで吸い続けるか考えてもらった。 Q.たばこが値上がりするとして1箱およそいくらになるまで吸い続けますか? 1位 500円 51.3% 2位 1,000円 12.6% 2位 600円 12.6% 4位 800円 6.8% 5位 400円 5.8% Q.それはどうしてですか? ■500円 ・「ワンコインだから。500円を超えたら、禁煙します」(53歳男性/物流・倉庫/技能工・運輸・設備関連) ・「お小遣いを圧迫しないギリギリ限界だから」(43歳女性/ソフトウェア・情報処理/事務・企画・経営関連) ・「たばこ代でお財布事情が厳しくなるから。食事ができる金額なので、もったいなくなる」(33歳男性/教育/専門職関連) ・「現状でも小遣いの1/3がたばこ代に消えている。これ以上はまじにつらい」(52歳男性/官公庁/事務・企画・経営関連) ・「500円といえば昔の約二倍、さすがにこれ以上出すのはあほらしい」(38歳男性/紙・パルプ/事務・企画・経営関連) ■1,000円 ・「1,000円は生活費の負担になる」(34歳男性/広告・出版・印刷/クリエイティブ関連) ・「キリがいい。やめたいと思ってもやめられない」(34歳男性/その他/営業関連) ・「それだけの価値があるものだと思っているから。息抜きに必要だと思うから」(26歳男性/医療・福祉・介護サービス/専門サービス関連) ・「金額的にこの金額まで。やめられそうにない」(65歳男性/家電・AV機器/メカトロ関連技術職) ・「こうなるのをきっかけにやめるつもり」(39歳男性/医療・福祉・介護サービス/専門サービス関連) ■600円 ・「1カ月で支払う総額を考えて逆算すると、この金額が家計への限界です」(58歳男性/ソフトウェア・情報処理/IT関連技術職) ・「月2万円以内」(57歳男性/その他/事務・企画・経営関連) ・「600円を越えるとさすがに高くて手が出なくなる」(36歳男性/医療・福祉・介護サービス/専門サービス関連) ・「本数減らす事で、値上げに対応できる限界」(45歳男性/システムインテグレータ/IT関連技術職) ・「自分のお小遣いで出せるギリギリの額だから。これ以上値上がりしたらさすがにたばこはもういらない」(40歳男性/システムインテグレータ/IT関連技術職) ■800円 ・「800円だったら1カ月1万円程度ですむから」(32歳女性/その他/その他技術職) ・「これぐらいなら払える」(42歳男性/その他電気・電子関連/IT関連技術職) ・「それ以上は金銭的に厳しい」(27歳男性/流通・チェーンストア/販売・サービス関連) ・「今の倍なら諦めがつくから」(38歳女性/百貨店/クリエイティブ関連) ・「収入との兼ね合い」(41歳男性/通信関連/営業関連) ■400円 ・「現状維持」(44歳女性/建設・土木/事務・企画・経営関連) ・「限度価格」(55歳男性/専門店/営業関連) ・「今の価格420円を上回ればやめる」(49歳男性/ガラス・化学・石油/メカトロ関連技術職) ・「500円以上だと出費がかさみすぎる」(43歳男性/専門店/販売・サービス関連) ・「もうすでにやめたい」(30歳女性/医療・福祉・介護サービス/その他技術職) ■総評 たばこが1箱いくらまでだったら吸い続けるか? という質問に対して、最も多かった答えは「500円」で、50%以上の人がこれを選んだ。 「ワンコインまでが限界」と考える人が多く、「食事ができる金額なのでこれ以上は……」と躊躇する声もあった。 1997年消費税が5%になったときに、たばこ1箱の値段は250円前後になったが、この頃吸い始めた30代後半から40代の人にしてみると、「2倍の値段はアホらしい」と感じてしまうようだ。 次に多かったのは「1,000円」。 回答では「やめられない」「やめる気がない」などたばこへの強い意志のようなものが見られ、「息抜きに必要。それだけの価値があるもの」という声も見られた。 同率で2位だった「600円」では、1日1箱として1カ月2万円以内までなら、と逆算している人が多かった。 「400円」と回答している人は、「現状より高くなったらやめる」「もうやめたい」という気弱な声も多かった。 どの人も、たばこの必要性と出費の痛手との兼ね合いをはかりながら、「この値段までは可能」「これ以上は無理」と自分の中の境界線を探っており、中にはやめるきっかけを探しているように見える人もいた。 http://news.mynavi.jp/news/2017/02/28/122/